中国勢の“爆買い”が今夏不発に終わった理由 アジア通の英国人記者が背景を解説

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14日に中国の移籍市場が閉幕 噂されたビッグネームの獲得は実現せず

 近年の移籍市場では、欧州クラブに所属するビッグネームたちの有力な移籍先として中国1部リーグ勢が浮上していたが、その流れは終焉を迎えることになりそうだ。

 今夏の中国移籍市場が14日にクローズしたなか、目立った動きは1月にドルトムントと合意し、グラナダへのレンタル移籍を経て今夏から重慶力帆に所属するコロンビア代表FWアドリアン・ラモスと、総額45億円の買い取りオプション付き期限付き移籍でケルンから天津権健に加入したフランス人FWアントニー・モデストくらい。これまでの動きに比べると、地味な印象は拭えない。

 これについて、かつてAFCの機関紙「フットボール・アジア」の編集長やPAスポーツ通信のアジア支局長を務め、20年以上にわたってアジアのサッカーを報じている英国人のマイケル・チャーチ記者(現在はフリーランス)は、こう説明する。

「少し前まで、この夏も中国クラブによる常軌を逸した人民元の札束攻勢が移籍市場を賑わすものと思われていたが、意外にもあっけない結末を迎えることになった。半年前の冬のマーケットでは、上海上港が推定6000万ユーロ(約77億円)でチェルシーからオスカルを獲得するなど、中国勢が移籍市場に投下した総額は約3億9000万ユーロ(約503億円)。これは過去最高を記録しただけでなく、イングランド・プレミアリーグ勢の約1.5倍もの数字だった」

「間違いなく中国政府の指示が…」

 つい半年ほど前までは、“爆買い”全盛だった中国サッカー界。莫大な資金が投下されていた背景について、チャーチ氏は「各クラブの経営者たちは主に土地開発に携わるディペロッパーで、サッカーを愛する習近平国家主席に取り入るのが、その主な目的だった。当時はこうした流れに拍車がかかるものと見られていた」という。

 だが、ここにきて「間違いなく中国政府の指示によって」(チャーチ氏)中国サッカー協会が新たな規制を設けたため、各クラブは明らかにトーンダウンしているという。その内容について、チャーチ氏は次のように説明する。

「外国籍選手への移籍金の上限が4500万元(約7億5000万円)、中国人選手へのそれが2000万元(約3億3000万円)に設定され、さらに移籍金と同額の税金を納めなければならなくなったのだ。つまり中国クラブが新たに選手を獲得するためには、値札の倍額がかかることになった」

 各国メディアは今夏の移籍市場に向けて、中国クラブがチェルシーのスペイン代表FWジエゴ・コスタや、ドルトムントのガボン代表FWピエール=エメリク・オーバメヤンといったトッププレーヤーの獲得に照準を合わせていると盛んに報じていたが、結局どれも実現せず。なんとも地味なマーケットとなったが、「各クラブのオーナーたちが、政府に振り回されているように見える」(チャーチ氏)という現状のなかで、中国サッカーはどこへ向かおうとしているのか。急激な抑制策による人材流出などの影響は、Jリーグ勢にとっても見逃せないポイントとなりそうだ。

【了】

フットボールゾーンウェブ編集部●文 text by Football ZONE web

ゲッティイメージズ●写真 photo by Getty Images