再生医療の安全性、有効性を高めるためにも違法医療を受けないで(画像は再生医療学会のウェブサイトより)

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2017年6月28日に11の医療機関が「再生医療等の安全性の確保等に関する法律(安全確保法)」に違反していたことが明らかになり、厚生労働省から再生医療などの提供の一時停止を命じられた。

これを受け、日本再生医療学会は7月1日にウェブサイト上で再生医療を受ける場合は適法性と安全性、有効性を十分に確認するよう呼びかける声明文を発表した。

安全性を守る方を無視して再生医療を実施

さい帯血や脂肪細胞など、他人から採取した細胞を利用した移植行為は再生医療の中でも特にリスクの高いものとされており、安全確保法では治療にあたって事前審査や届出を行うことが義務付けられている。

しかし、厚労省によると「表参道首藤クリニック」「クリニック真健庵」「大阪タワークリニック」「アベ・腫瘍内科・クリニック」「赤坂AAクリニック」「恵聖会クリニック心斎橋院」「天神皮ふ科」「花岡由美子女性サンテクリニック」「品川荏原ライフケアクリニック」「六本木ドクターアンディーズクリニック」「東京国際美容クリニック」の11医療機関はこうした手続きをすべて無視しており、安全性や有効性が確認されていないさい帯血注射や脂肪細胞注射などの移植行為を実施。厚労省の立ち入り検査によって違法行為が発覚した。

再生医療学会は安全性確保法を無視した再生医療では、患者が治療効果を得られないだけでなく不必要な危険に晒される可能性があるとし、「さい帯血や脂肪細胞のように、他人から採取した細胞を移植する行為」「日本再生医療学会の認定医が勤務していない機関での細胞を移植する行為」「その他、安全性確保法に基づいて実施していることが確認できない行為」については、勧められても安易に受けることはしないよう呼びかけている。