週明け7月3日の東京株式市場で日経平均株価は反発、前週末比22円37銭高の2万55円80銭で取引を終えました。

 マネースクウェア・ジャパンの根岸慎太郎アナリストによると、WTI原油先物が1バレル=45ドル台を超えて堅調に推移していることを好感し、エネルギー関連株が上昇。また、米長期金利が約1カ月半ぶりとなる2.3%台まで上昇し、ドル/円が安定的に推移していることも支援材料となりました。

 東証1部33業種中、鉄鋼、繊維製品など21業種が上昇、一方、その他製品、金属製品など12業種は下落しました。個別銘柄では、昭和電工、宇部興産が買われ、東芝、アドバンテストは売られました。

 TOPIX(東証株価指数)は前週末比2.51ポイント高の1614.41。東京外国為替市場でドル/円は午後3時現在、1ドル=112円40銭台で推移しています。

日銀短観、DI改善が支援材料に

 日銀が発表した6月の企業短期経済観測調査(短観)では、大企業・製造業の業況判断指数(DI)がプラス17と前回から5ポイント改善、大企業・非製造業はプラス23と3ポイント改善しており「日経平均の支援材料となりそうです」(根岸さん)。

(オトナンサー編集部)