世界最速のスタートアップ育成所、中国深セン「HAX」の起業家たち

写真拡大 (全6枚)

中国は西洋のコピー製品を作る工場だという考え方はもう古いし、それは率直に言って無知だ──。

2016年4月、雑誌「WIRED UK」は「中国をコピーすべき時代が来た」という特集を掲載した。表紙を飾ったのはスマートフォンメーカー、シャオミのレイ・ジュンCEO。インタビューで彼は「俺のことを中国版スティーブ・ジョブズと呼ぶな」と語り、背景には現代の中国を象徴するドローンが赤い大陸から飛来するイラストが描かれた。

人口13億人という圧倒的スケールの国内市場から始まった中国のイノベーションは、ドローンメーカーDJIを筆頭にシャオミやファーウェイといったブランドを世界に送り出している。

昨年11月の「独身の日」にアリババ運営のEコマースサイトは1日で1.7兆円の売り上げを生んだ。世界で8億人以上が使うWeChatを運営するテンセントの時価総額は26兆円に達した。ファーウェイは昨年1.6億台のスマホを出荷し、売り上げは約9兆円。アップルやサムスンに迫る勢いだ。
 
中国のイノベーションの核となる都市が、南部にある広東省の深センだ。1990年代から電子機器の生産拠点として栄えたこの街には、テンセントやDJI、ファーウェイが本社を構え、ここ数年で「中国のシリコンバレー」と呼ばれるようになった。

その深センから続々と新たなスタートアップ企業を送り出しているハードウェアアクセラレータがHAXだ。深センには電子部品の巨大マーケットの華強北路(ファーチャンペー)があり、秋葉原の30倍とも言われる面積に電子部品を扱う業者がひしめき合う。HAXはその華強北路の広さ約1400平方メートルのオフィスから、これまで130社以上のスタートアップ企業を送り出してきた。

HAXが生んだ有名企業には今年3月に3000万ドル(約33億円)の資金調達を行い、ソフトバンクと組んで日本進出を果たした教育ロボットメーカーの「メイクブロック」があげられる。また、アンドリーセン・ホロウィッツから200万ドルを調達した宅配ロボットの「Dispatch」や、スマートヘッドフォンの「Nura」、スマートグラスの「Vue」等、キックスターターだけで100万ドル以上の資金調達を果たす企業を続々と輩出している。

1000社の応募の中から毎年30社を選抜
HAXでマネジメントディレクターを務めるベンジャミン・ジョフは、2000年代初頭を日本や韓国のモバイル業界で過ごした後、中国にやってきた。

「スマートフォンの登場以前から深センは電子機器の製造分野で完璧なエコシステムを構築していた。そこに欠けていたのは、西側にアピール可能なデザインやマーケティングのノウハウだった。シリコンバレーや欧州のエキスパートの知見を投入し、ハードウェアの創出を加速させていく」
 

HAXで指導にあたるベンジャミン・ジョフ(右)はフランス出身。ダンカン・ターナー(左)はイギリス出身。2人とも日本での滞在経験があり、ジョフは日本語も話す。

HAXの育成プログラムは年に2回開催され、年間1000社に及ぶ応募の中から毎回15社を選抜し、9%の株式と引き換えに10万ドルのシード資金を出資。111日間の育成プログラムで製品のプロトタイプ製作に必要なノウハウや、中国の工場との交渉の仕方、IP(知的財産権)保護のための防衛策といった知識を伝授する。

「ソフトウェア分野の起業がロックバンドだとすると、ハードウェアはオーケストラだ。アイデアの立案から製造、マーケティング、デザインやプロモーションまで関わる人員のスケールは全く違う。HAXではさまざまな分野のメンターが専門知識を与え、参加者同士がアイデアを交換しつつ製品を磨き上げる」

毎年1月にアメリカで開催される家電見本市「CES」にHAXは今年82社のスタートアップを送り込んだ。最近、最も力を注ぐのが「ヘルステック」の領域だ。

「ヘルスケアの未来は病気の治療だけでなく、科学的なウェルネス産業のエコシステムの創出だ。Fitbitのように単発の製品では、コモディティ化の流れに埋没する。シャオミもこの分野に進出したが先行きは不透明だ」
 
今年のHAXにはフランスから来た”スマート枕”製造チーム「MOONA」が参加している。睡眠中の脳波に合わせ頭部の温度を変化させ、快適な睡眠をもたらす。一見ニッチな市場にも思えるが、すでに医療関係者らが関心を示しており、病院や老人介護施設などへの大規模な導入も見込める。
 
HAXでは起業家らが自身の体験を語るカンファレンスが定期的に開催され、外部からも見学者が訪れる。3月16日のイベントで大きな注目を浴びたのが、 卓球の練習ロボット「トレイナーボット(Trainerbot)」を手がける台湾人兄弟のアレックス(27)とハリソン(22)だ。


キックスターターで大反響を呼んだトレイナーボット。

二人の父親は機械メーカーの経営者で、子供の頃からさまざまなガジェット製作に取り組んだ。10代後半に北米に留学した2人はアメリカとカナダの学校で学び、離れて暮らすうちに「一緒に卓球の腕を磨けるロボットを生み出したい」という情熱に取り憑かれた。HAXを訪れた起業家たちを前に、アレックスは深センの魅力をこう語った。

世界最速でプロトタイプが製造できる都市

「深センに居れば世界最速で製品のプロトタイプが製造できる。華強北路のパーツ屋を見て回れば、そこら中に使える部品が転がっている。小さなスイッチ1つでも、現物を手に取って感触を確かめられるのは大きな違いだ。アメリカでは3カ月かかる工程が1週間でできる。朝に注文したPCB(電子基板)が夕方には納品されることもある」

彼らは昨年、キックスターターにトレイナーボットの基本モデルを約330ドルで出品し、合計32万ドルの資金を調達した。専用アプリでボールの射出角度や難易度が選択可能で、データは仲間とシェアすることもできる。

「先にやった者の勝ちだ、というのが中国人の発想だ。アイデアを盗まれないためには、製品の複雑度を上げるしかない。独自のアルゴリズムやソフトを組み込んでコピーを防ぐのが最大の防御だ」

今年夏、注文を受けた800台の発送を開始する。

「ユーザーの反応を見て増産台数を決める。将来的には、ユーチューブの動画から有名卓球選手の技をエミュレートして取り込む機能も考えている。今後は、さまざまなスポーツのトレーニングをオンラインで学べるプラットフォームにしたい」
 
当日、会場に集まった聴衆は約100名。どう見ても子供にしか見えない少年を見つけ、声をかけると、父親同伴でアメリカのシカゴから来た12歳だった。「自動運転関連のプロジェクトを進めている」と聞いて、あらためてこの街が呼び寄せる起業家の層の幅広さを実感した。

クレイジーな奴らが世界を変える

翌日、HAXの生みの親である投資家のショーン・オサリバンに話を聞いた。アメリカのベンチャー投資会社「SOSV」創業者の彼は1964年生まれ。総額3億ドルの資金を運用し、年間150社のスタートアップに出資を行う。SOSVの傘下にはHAXのほか食品部門の「フードX」やバイオ部門の「インディー・バイオベンチャー」もある。

「70年代のアメリカで育った自分にとって、当時の日本も西洋のコピー製品を売る国に見えた。それが15年ほどで日本企業は急速に力をつけ、80年代の末頃からアメリカを脅かす存在になった。現代の中国も、同じスピードでイノベーションのリーダーになろうとしている」
 
ニューヨーク郊外の貧しい家庭に生まれたオサリバンは、20代後半でデジタル地図企業「Mapinfo」をIPOさせて大金持ちになった。ロックバンドでデビューし、ヘリコプターの事故で死にそうになり、イラク戦争にはドキュメンタリー映画製作で乗り込み、皮膚がんを克服し、合計3回死にかけた後に2010年にHAXの前身「中国加速」を始動した。


HAX創設者のショーン・オサリバン。ネットフリックスやギターヒーローの初期投資家としても知られている。

「本当に世界を変えるのはクレイジーな人間だ」というのがオサリバンの信条だ。「クレイジーな奴が1人で居たらただの変な奴だけれど、3人集まれば会社にできる」

若くして億万長者になったオサリバンは最初、ウォール街のバンカーたちに金を預けた。

「ある日、奴らが稼いだ金を高級車や腕時計に使っていることに気づいた。俺はもっと意味のあることに金を使うべきだと思って投資事業を始めた」

彼の投資スタイルをHAXのジョフは「直観に基づいた投資だ」と説明する。「アーリーステージの投資では、売り上げや具体的数値を評価できる訳ではない。創業者やチームの本当の価値、起業を志す動機の根本に何があるのかを見る」

オサリバンの世界を変えたい思いには、自身の息子が障害を持って生まれてきたことも関係がある。

「自閉症で生まれた9歳の息子は、11歳の娘と会話をすることができない。同じ困難を抱えた人々は世界中にたくさんいる。ハードウェアやバイオテクノロジーには、人類の暮らしを根本から変える可能性が眠っている。大手企業が数十億ドルを研究開発に注いでも、革新的なプロダクトを生み出せるケースは稀だ。型にはまった大企業の枠を飛び出して、不可能だと思われていることにチャレンジする、クレイジーな奴らこそが必要なんだ」
 
オサリバンはそこで言葉を区切ると、こう続けた。

「でも、優秀なエンジニアがたくさんいる日本から、チャレンジしに来る奴がなぜこんなに少ないんだ?」

日本人はなぜチャレンジしない?

HAXへの応募企業の半数はアメリカとカナダ、25%がEU諸国。韓国やタイ、インドからの応募もあるが、日本からの応募はほぼ皆無という。

「言葉の壁を理由にする日本人も多いが、HAXには英語が全く話せない韓国のチームが参加したこともある。最後まで日常会話は上達しなかったけれど、英語でプレゼンぐらいはできるようになって帰った」

そんな状況にようやく変化が訪れた。今年、HAXの育成スタートアップに選ばれた日本人が率いる企業がある。藤本剛一(48)の「Walkies Lab」だ。藤本は数年前に電通を退職後、デジタル系人材を多数輩出していることで知られるカナダのバンクーバーの大学院「センター・フォー・デジタルメディア(CDM)」に留学した


Walkies Labの藤本剛一(中央)、Joyce(左)、Tianyi(右)。「プロダクト製造だけでなく現地での暮らし方の助言も得られるのがHAXの強み」(藤本)

「約20年の会社員生活に区切りをつけ、バンクーバーに移住した。当時、子供が生まれるタイミングだったけれど、どうしても新しいことにチャレンジしたくなった。卒業後は現地で就職する道も考えた」
 
大学院の課題で仲間とウェアラブル玩具を製作中にHAXの存在をユーチューブの動画で知った。プロモーション動画を作り、経歴書をまとめて応募してみたところ書類審査を通過。2度のオンライン面接で合格を告げられた。

「実際にHAXに来てみると、劇的に製作のスピードが向上する。過去のチームの失敗から学べることも多い。ハードウェア製造は結局、時間との戦いだ。試行錯誤にかける時間のロスを省く膨大な知識が、ここには蓄積されている」

日本人はなぜ海外に出ないのか、という疑問に藤本はこう返した。

「日本には”見る阿呆”ばかりで、”踊る阿呆”がいない。僕はカナダの大学院でも一人だったし、ここでも『ようやく日本人が来た』と言われた。HAXを見学に来る日本人は多いけれど、みんな見に来るだけで終わる。CESの会場にも日本人は山ほど来ているが、日本企業からの出展は驚くほど少ない」

驚異的な発展を遂げる中国には、この国特有の問題も数多く存在する。

「人間は必ずしも夢や希望だけで起業したり、海外に出たりするわけではない。世界にはネガティブな理由で国を離れる人たちも大勢いる。経済の悪化やテロの危険、人種差別といった理由で仕方なく母国を去る人も多い。それに比べて今の日本はずいぶん居心地のよい国なのかもしれない。でも、人口が減り続け、経済も停滞しアジア情勢に変化が訪れた時、この先の日本に何が起こるのかは分からない」

藤本は踊る阿呆になることを決意した。クレイジーな奴らが3人で会社を立ちあげて、深センの111日間で世界を変えるチャレンジの途中にいる。