あらゆるモノがインターネットにつながり、私たちの生活がより便利になったり、社会インフラがよりきめ細やかになったり、産業がより効率化されたりするIoT(Internet of Things、モノのインターネット)。

 そのネットにつながるモノの数は、2021年には270億個に達するといった推計もある(米シスコシステムズ調べ)。

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テクノロジー分野はソフトウエアが急成長

 一方、米国の市場調査会社IDCが、このほどまとめたIoT市場関する最新リポートによると、今年(2017年)、IoT関連のハードウエア、ソフトウエア、サービスなどに支出される金額は、昨年から16.7%増加し、8000億ドル強(約87兆6400億円)に達する見通しだ。

 IoT関連の支出額は今後も増え続け、2021年には1兆4000億ドル(153兆4400億円)規模になるとIDCは予測している。

 同社によると、今やIoTに関する議論の対象は、ネットにつながるモノの数ではなくなったという。IoTにおける真の価値とは、ソフトウエアとサービスが連携し、ネットにつながったモノ(ハードウエア)が生成するデータを収集、解析し、その結果から、何らかの仕事を実行したときに生まれるという。

 そうしたうえで、今後IoTの投資額が急速に伸びるテクノロジー分野はソフトウエアだと同社は見ている。もちろん、ハードウエアへの支出額も市場規模の拡大に伴い増えていくが、2022年にはサービスへの支出額がハードウエアを上回ると同社は分析している。

製造現場で用途広がるIoT市場

 IoTの主な用途(ユースケース)のうち、支出額額が拡大すると同社が見ている分野は、製品の品質・在庫管理といった「製造オペレーション」で、その今年における推計金額は1050億ドル。

 このほか、「輸送貨物管理」(同500億ドル)や、製造機械設備の故障予知、保全をする「製造アセット管理」(同450億ドル)、電気・ガス・水道などの「スマートグリッド技術」(同560億ドル)、エレベーター、エスカレーターを遠隔監視したりする「スマートビルディング技術」(同400億ドル)も規模が拡大する分野だという。

 ただ、今後さらに成長が見込めるのは、「空港施設オートメーション」や、「EV(電気自動車)充電技術」、個々の顧客や状況に応じて販売活動を支援する「店舗内コンテクスチュアル・マーケティング」で、その2021年までの年平均成長率は、それぞれ、33.4%、21.1%、20.2%になると、同社は予測する。

産業別でも製造業が最大規模

 このほか、今年の推計支出額を産業別に見ると、「製造業」が1830億ドル、「運輸業」が850億ドル、「公共/公益」が660億ドル。

 スマートビルディングやコネクテッドカーといった、用途が複数の産業をまたがる「クロスインダストリー」は860億ドル。

 ホームオートメーション、スマート家電などの「個人消費者」も620億ドルと、支出規模が大きいという。

 そして、今後、急成長が期待される産業分野は、保険、個人消費者、クロスインダストリーで、2021年まで年平均成長率は、それぞれ20.2%、19.4%、17.6%になると予測している。

筆者:小久保 重信