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GfKジャパンは6月9日、家電量販店、総合量販店、インターネット通販における4Kテレビ及び有機ELテレビの販売動向を発表した。

それによると、2017年の4Kテレビの国内販売台数は前年から約40万台増加し、140万台に達する見込み。エコポイント制度やアナログ停波時のテレビ購入者の買い替え需要が少しずつ顕在化してきており、前年同期からプラス成長となる月が増えてきている。購入されるテレビの平均画面サイズは35.9インチと2年間で3.6インチ大きくなり、画質の良さがよりアピールされやすい環境になってきた。

2017年1月から4月における4Kテレビの数量前年比は76%増、金額前年比40%増となり、好調に推移。テレビ販売における4Kテレビの構成比は、数量ベースで28%、金額ベースでは57%となった。

4Kテレビの販売をけん引しているのは、40〜45インチのモデルだ。メーカー各社が同サイズに注力していることもあり、販売モデル数はこの1年で1.75倍に増加した。同サイズの2017年1月から4月の販売動向は、数量が前年比119%増、金額が前年比77%増となっている。

4月のテレビ販売における4Kテレビの数量構成比をみると、46インチ以上は80%を超えたのに対し、40〜45インチは41%にとどまった。40〜45インチの販売のうち約6割が2Kということから、今後は4Kへの移行が期待される。

4Kテレビ好調の背景には、値ごろ感の強まりも影響している。4Kテレビの販売数量が最も多い49インチモデルの平均価格(税別)は、1月から4月で前年同期19%ダウンの129,900円。フルハイビジョンとの価格差は48,900円に縮まっており、販売促進の後押しとなっている。

有機ELテレビのテレビ販売における数量構成比は2017年4月時点では1%未満だが、販売台数は1年で約7倍に増加。2017年は複数の国内メーカーから有機ELテレビは発売されるため、今後市場の活性化要因として期待が高まる。