「文系より理系」という誤解が広がる理由

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「有名大学でなければ、大学に進んでも意味がない」「いまは学歴より『手に職』が重要だ」。よくそういわれるが、いずれの認識も間違っている。有名大学でなくても、成績が優秀でなくても、大学で勉強した人ほど所得は増えているからだ。では、なぜこうした誤解が拡がっているのか。東京大学の濱中淳子教授が考察する――。

■「ニッポンの学歴言説」を疑う

最近、与野党で教育費の無償化をめぐる議論が活発になっている。誰もが希望すれば学ぶことができる環境を――その聞こえはいいが、こと大学教育の無償化に関していえば、世論の大勢は否定的な見解にある(※1)。「とりあえず進学するという人も多いなか、なぜその教育費を公的に賄うのか」。そして、併せて示されるのが「もはや大学は多すぎる」という意見だ。

※1:矢野眞和・濱中淳子・小川和孝『教育劣位社会――教育費をめぐる世論の社会学』(岩波書店、2016年)で詳しく論じているので、参照していただきたい。

一昨年の冬、新卒採用面接を担当したことがある企業人にアンケート調査を行った。そのなかに含めた質問項目「『大学は多すぎる』と思うか」について、「そう思う」と回答した者の比率は8割弱。かなりの高さである。

しかし、急いで指摘しておくべきは、データをみる限り、大学進学の経済的効果はむしろ高まっていることだ。詳しくは、こちらの寄稿(「平均年収1400万円、『開成・灘』卒業生とは何者か」http://president.jp/articles/-/21720 )をご覧いただきたいが、「賃金構造基本統計調査」(厚生労働省)で学歴別生涯賃金(男子、以下の値も同様)を算出すると、1975年の時点では、中卒−高卒−高専・短大卒−大卒間の賃金格差はほぼ等間隔だった。それが2010年には、大卒の「一人勝ち」になっている。技術革新や情報化、グローバル化といった社会経済的変化のなかで、大卒に対する需要が高まっていることが示唆される。

大卒の価値が上昇しているにもかかわらず、「大学は多すぎる」と思われている。このように、日本では、実態と乖離しつつ学歴が理解されていることが少なくない。現象の一部が極端に語られることもあれば、印象論にすぎないものまである。

本連載では、エビデンスに基づいた学歴論を取り扱うことにしたい。私たちが当たり前のように受け止めている言説は、データからみて妥当だといえるのか。「ニッポンの学歴言説を問う」――1回目である今回は、文系不要論に切り込む。

■文系学部は本当に要らないのか

2015年6月8日、文部科学省は全国の国立大学法人に対し、教員養成系学部や人文社会科学系学部の廃止や組織改編を求める通知を出した。社会的要請を踏まえた改革を促したいという意図からのものだったというが、「廃止」という言葉のインパクトが強すぎた。通知が出されてからというもの、「文系不要論」に物申す有識者たちの声がマスコミや出版界などで取り上げられるようになる。

たとえば、東京大学副学長だった吉見俊哉氏は、著書『「文系学部廃止」の衝撃』(集英社新書、2016年)のなかで、「文系の知は、既存の価値や目的の限界を見定め、批判・反省していくことにより新しい価値を創造することができる知」(110ページ)だと指摘する。そのうえで「そこには(理系に特徴的な手段的有用性ではなく)価値創造的な次元があり、それは長期的に『役に立つ』知」(同ページ)だという。なるほど、価値多元性が重視される昨今である。有識者の目からすれば、文系学部の意義はますます高まっているといえるかもしれない。

とはいえ、一般社会の感覚は、むしろ文部科学省の通告に近かったのではないか。吉見氏自身、同書のなかで、文系軽視の姿勢は戦中・戦後から続くものだったと述べている。「先進諸国に対抗するためには技術革新に寄与する理系を拡充したほうが良い」「理系は儲かるが、文系は儲からない」「必要ないとまでは言わないが、実際のところどれほど役に立つのかわからないのが文系だ」――中央官庁といえども、独り善がりの政策を提示することはできない。今回の通告は、私たちがおぼろげに抱いていた感覚と文部科学省の判断がリンクしたからこそ、形になってあらわれたものだったように見受けられる。

では、こうした文系不要論に対して、データは何を教えてくれるのか。ひとつの検証結果を紹介しよう。

■データが語る文系学部の位置

大学教育の効果を理解する図式から説明すれば、私たちはこれまでその鍵が「学び習慣仮説」にあることを指摘してきた。大学時代の積極的な学習経験は、本人の知識能力の向上や成長体験をもたらす。その蓄積と体験が、現在に必要な知識能力を向上させ、その結果が仕事の業績、ひいては所得に反映される――これが学び習慣仮説の図式である。

すでに大卒調査の分析から確認されたものとしてさまざまなところで提示してきたが、文系−理系間の違いがみえてきたことも、またひとつの事実だった。要点を2つに分けて説明しよう(※2)。

※2:ここで用いているデータは、工学系、経済学系ともに、地方の総合国立大学卒業生に対して実施した質問紙調査で収集されたものである。実施年は工学系2004年、経済学系2009年、回答数(回収率)は、工学系976(35.5%)、経済学系596(21.9%)だった。

■「ガリ勉」ほど卒業後の所得がマイナス

まず、図1をみてもらいたい。これは、理系(工学系)と文系(経済学系)それぞれの分析結果をイメージ化したものである。「大卒時知識能力→現在知識能力→所得」と続くプラスの関係が、学び習慣仮説の強調する経路(パス)になるが、第1の点として注目したいのは、「大卒時知識能力」と「所得」のあいだにひかれているパスだ。経済学系にはマイナス効果が認められ、すなわち、大学時代に学習を積んだ者ほど、低く評価されてしまうことを意味している。総体的にみれば、それ以上に強い学び習慣のプラス効果ゆえに、大学での学習に意味はあるという結論が導かれる。けれども同時に、就職してからなんらかの理由で学習をやめた者にとっては、マイナスの効果だけが残る。「大学時代の余計な知識は邪魔だ」と言われかねないのが、経済学系の世界なのである。

次いで第2に指摘しておきたいのが、キャリア段階による効果の違いについてである。図2は、図1と同様の分析をキャリア段階別に行った結果だが、「大卒時知識能力→所得」のマイナス効果が、シニア期ではみられなくなっている。加えて、「大卒時知識能力→現在知識能力」とのあいだのパス、「現在知識能力→所得」のあいだのパスが、経済学系では強化されるという結果も抽出された。

考えてみれば、工学系出身者と経済学出身者とでは、そのキャリアのありように大きな違いがある。工学系出身者ほど、専門との関わりがみえやすい仕事に従事する傾向が強い。だとすれば、以上の結果は、工学系卒業生ほど有益な学び習慣を続けやすく、逆に経済学系の場合は、仮に学習経験を積んでいたとしても、就業後にあるべき学びへとたどり着くまで時間を要することを示唆しているのではないか。また、キャリア後半で担う仕事においてこそ、文系の素養が活きてくるという可能性もある。

■文系の効果はゆっくりあらわれる

いずれにしても、文系の効果は、時間が経つとともにゆっくりとあらわれる。学問として長期的視野からの評価が必要であるのみならず、個人のキャリアのなかでもそれなりのスパンのなかで意義を考えなければならないのが文系なのだ。

ただ、ここで文系不要論に議論を引き戻せば、データからは、こうしたタイムラグの存在こそが、言説に力を持たせる背景になっている様相もうかがえた。つまり、効果があらわれるまでに時間を要するために、経済学部出身者自身、学びの意義に気づけずにいる。

図3は、経済学系の卒業生が大学時代の経験をどう評価しているのか、学習経験のタイプ別に結果を一部整理したものである。ここからは、(1)大学時代から学び続けている者ほど(学び習慣仮説のルートをたどっている【タイプ1】ほど)、教育に積極的意義を見いだしていること、(2)ただ、学習の効果が強まるキャリア後半になっても、評価が高まることはないこと、の2点が指摘される。

経験の価値は、状況が変わることによって捉え直されることがある。図3でも、大学時代に学ばず、就業後に学習するようになった【タイプ4】で、キャリア段階による評価の違いが確認される。「やはり、働いてからの学びのほうが大事だ」との思いが強くなったことを彷彿させる結果だ。

しかし、大学教育への評価は、下がることはあっても、上がることはない。たしかに、時間が経ってからしかあらわれない効果はわかりづらいものだ。時間の隔たりが効果をみえなくしてしまう。実態として存在しているものが隠され、教育や学習の意義は過小に評価されてしまう。理系出身者のみならず、文系出身者からも文系不要論が支持される――少なくとも、ほとんどの文系出身者から反論の声が上がらない――背景には、こうした事情が絡んでいる。

■統計分析から教育の未来像を探る

さて、ここまで「文系不要論」の問い直しを試みてきたが、冒頭で触れた「大卒の価値」の例も含め、日本には誤解や見落としに基づく学歴言説が散見される。仕方がないところもあるのかもしれないが、実態が正確に把握されない状態というのは、決して望ましいものではない。

「世界を動かす力は、統計にあるのではなく、強力な熱情にこそ存する。しかし、世界を正しく改良しようとするのなら、その力は統計によって導かれなければならない」――社会調査の先駆者である英国の統計学者ブース(Charles Booth,1840-1916)の言葉だ。人材こそが資源とはあまりにも言い古された言葉だが、本連載の目的を改めて述べれば、教育の未来像を探るためのたたき台を統計分析から作りあげることにほかならない。

次回は、専門学校の効果について取り上げる。職業に直結する教育を提供していることで高く評価されることも多い専門学校だが、その卒業生たちはどのような働き方をしているのか。そこに日本社会のどのような特徴を見いだせるのか。データが語る姿を描きたいと思う。

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濱中 淳子
東京大学 高大接続研究開発センター 教授。1974年生まれ。2003年東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学。07年博士(教育学)取得。17年より現職。専攻は教育社会学。著書に『「超」進学校 開成・灘の卒業生』(ちくま新書)、『検証・学歴の効用』(勁草書房)などがある。

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(東京大学 教授 濱中 淳子)