外国ブランドが来なくなった東京モーターショー、一体どうしてしまったの？ ＝中国メディア

　これまで世界の名立たる自動車メーカーが一堂に会し、最新技術を華々しくアピールしてきた東京モーターショー。今年も１０月末に開催される予定だが、出展する国外メーカーの減少や影響力の縮小などが取り沙汰されている。中国メディア・今日頭条は２６日、「米国人も日本に失望した」とし、米自動車業界のビッグ３が揃ってショーへの欠席を発表したと伝えた。

　記事は、現在の日本の自動車はもはやかつてのように性能や快適性の極致を追求することなく、コストを考えながら市場に迎合する「お買い物カー」を作る傾向がますます強くなっていると説明した。

　そんな中で、米国のＧＭ、フォード、フィアット・クライスラーが揃って今年の東京モーターショーへの不参加を表明したことを紹介し、日本自動車工業会の西川広人会長が「東京はすでに新車を発表するという魅了を失った。上海や北京のモーターショーがアジアで主導権を握り始めた」とコメントしたと伝えている。

　そして、「中国の新車販売台数２８００万台に対して日本は５００万台。しかも日本市場は自国企業が主体だ。米国企業にすれば、中国で新たなコンセプトモデルやニューモデルカーを発表したがるのもおかしな話ではない」と解説した。

　さらに、日本では金融危機や消費観念の影響を受けて自動車市場は縮小の一途をたどっており、主力商品もハイブリッドか軽自動車という「ベンツやＢＭＷといった老舗高級ブランドを除く外国の輸入モデルにはほとんどマーケットがない」状況であると指摘。外国企業が日本という小さな市場のためだけに特別なモデルを開発することも不可能だと論じている。

　簡単に言えば、東京モーターショーの影響力低下は、日本の自動車市場の縮小、ニーズの狭さにあるというのが記事の論点だ。記事を読んだ中国のネットユーザーからは「日本の自動車の消費習慣は実は進んでいるのだ。若者がクルマを買わないのは、公共交通の渋滞を避けるため」、「日本人のエコな外出観念が極致に達していることを説明するものだ」との意見も出ている。

　自動車が売れなくなっているというのは自動車業界にとっては痛手だが、社会としてはある側面で進歩しているのかもしれない。とはいえ、アジア、ひいては、世界の自動車文化発信地であった東京がその座を北京や上海に明け渡しつつあるというのは、やはり少し寂しい気もする。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：（Ｃ）ｊｖｄｗｏｌｆ／１２３ＲＦ）