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●MRは遊び方も学び方も働き方もすべて変える

2017年5月23日から2日間、日本マイクロソフトは都内で開発者/IT技術者向けイベント「de:code 2017」を開催した。日本マイクロソフトが開催するde:codeは、Microsoftの開発者向けカンファレンスである「Build 2017」の開催を受けて、日本国内向けにコンテンツを整理し、参加者に情報を発信するイベントである。

例年は日本マイクロソフトの役員が中心となり、多くの新発表を行っていたが、今年は米Microsoftの役員がメインスピーカーとして登壇した。その内容は、Build 2017の記事でお伝えしたとおり、クラウド&AI(人工知能)が中心だ。ここでは、コンシューマー向けの情報をピックアップしてお届けしたい。

○HoloLensの父、Alex Kipman氏が語るMRの未来

今回の基調講演で最大の目玉だったのは、Microsoft KinectおよびMicrosoft HoloLensの開発に大きく携わった人物、Microsoft Windows and Devices Group Technical Fellow, Alex Kipman氏が登壇したことだろう。

日本初の登壇となったKipman氏は、世界各国でMicrosoft HoloLensの導入が進み、MR(複合現実)市場が成長しつつある状況を踏まえつつ、「日本は(MR市場が)もっとも成長している。ハッカソンの開催など開発者が共に学び合う状況には驚かされた」(Kipman氏)と感想を述べた。

「MRこそがコンピューターの将来」と語るKipman氏は過去1年を振り返り、IT業界には多くのバズワードが提示され、利用者側の混乱を招いていたと分析する。例えば、ホログラムという表現もMRの世界を異なる角度から見たに過ぎず、「MRはすべてを包括した存在だ」(Kipman氏)と説明した。

下図はスライドに映し出されたMicrosoft HoloLensによる現実空間を仮想的にマッピングしたものだが、「自身はアバターとして存在し、ドットは壁などの空間をマッピングしている。これが未来の世界」(Kipman氏)と1つの可能性を提示した。

さらにKipman氏は、「MRは遊び方も学び方も働き方もすべて変える」と述べ、Microsoft HoloLensの導入事例が世界各国で増えつつあることを強調。例えば日本では、2016年4月には日本航空(JAL)がMicrosoft HoloLensを整備士訓練生および副操縦士向けアプリケーションを開発し、2017年4月には小柳建設がMicrosoftと建築業界向けソリューションの開発を発表した。Kipman氏は各国の事例と共に紹介し、その広がりが加速していく状況を強調していた。

他方でKipman氏はMRの将来について、「Surface Studioのような非MRデバイスにも対応する。PCはキーボードやマウス、XboxはMicrosoft Kinectのようなモーションコントローラーを使い、皆そこにいるようなコラボレーションが可能になる」(Kinect氏)と。Microsoftとしては、Microsoft HoloLensでMRの世界観を普及させると同時にMR市場を立ち上げ、デバイスごとにMRの世界を作り出そうとしているようだ。

●Windows 10をすべての開発者へ

日本マイクロソフト 代表取締役 社長 平野拓也氏は、「Windows 10 Fall Creators Update」について触れた。AIと深層学習を活用して写真の整理や動画コンテンツを加工する「Microsoft Sotry Remix」、アプリケーションの利用履歴をさかのぼって他のデバイスと連携する「TimeLine」を紹介した。

この辺りは別記事「3分でだいたい分かるMicrosoft Build 2017(2日目)まとめ」と重複するため割愛するが、興味深いのは「Windows 10 is home for developers」と題したスライドである。

そのまま和訳すれば、「Windows 10はiOS/Androidなどすべてのプラットフォームに開発環境を提供する」という、2016年中頃からMicrosoftがアピールしてきた施策だ。基調講演を最後にまとめた、日本マイクロソフト 執行役員 最高技術責任者 榊原彰氏の説明が分かりやすい。

榊原氏は「目立たないトピック」と前置きしながら、クラウド経由でデバイス間のコピー&ペーストを可能にする「Cloud-Powered Clipboard」や、Mac実機を必要とせずにiOSアプリケーションの開発を可能にする「Project Rome SDK for iOS」を紹介した(ただしMac App Storeへの公開は実機が必要)。

Project RomeはMicrosoft Graphを用いたクロスデバイス開発ツールキットとして、Windows版はもちろんAndroid版も用意してきた。iOS/Android版は現時点でプレビュー版だが、開発者へのアピール度は大きいだろう。

また、Windows 10 Fall Creators Updateでは、Windows Subsystem for Linux上でOpenSUSEやFedoraが動作するようになるなど、開発者の自由度は日々高まっている。

なお、Microsoft GraphはOffice 365やDynamics 365のデータを統合的に扱うモデルだが、その範囲は今後、人々のIDや所属などを管理する「People」、人々の行動内容を管理する「Activities」、そしてIDに紐付くデバイスの種類や識別を管理する「Device」まで広げていく。

そしてアプリケーション開発者は、各種データをMicrosoft Graph REST API経由で呼び出し、統合済みデータモデルをアプリケーションに組み込めるという。多くの人にとって、Microsoftは「WindowsやOfficeの会社」という印象が強いと思うが、Microsoftは本気でデータとAIを融合させ、「すべての製品に"知性"を組み込み」(榊原氏)、新たなビジネスプロセスの成長を目指しているのだ。

阿久津良和(Cactus)