米ベストセラー作家が語る「仕事のない未来」への処方箋

写真拡大

機械に仕事を奪われるのは、未来の話ではなく、もう何年も前から起きてきたことだ。この大きな変化に対してわれわれは何ができるのか。気鋭の作家による大胆提言。

「テクノロジーが発展すると多くの人が仕事を失う」。そんな話をすると、きまって反対する人たちがいる。彼らは、「歴史上そんなことは一度もなかった」と反論するのだ。
 
歴史を振り返ると、こうした議論は200年以上も前から繰り返されてきたことがわかる。もう少し最近のケースでは、1964年にアメリカの有識者たちがリンドン・ジョンソン大統領(当時)に「アメリカの社会・経済はディスラプション(断絶)の転換点にある。政府が何らかの対策を講じなければ、数百万人規模の失業者が出る」と警告するレポートを提出した。
 
ところがご存じのとおり、そんな事態は起きなかった。似たような警告はたびたび発せられてきたが、いずれも杞憂に終わった。主な理由は、工場の機械化などにより解雇された労働者たちが、再教育を受け、ほかの仕事に”移動”することで、全体として雇用が確保されてきたことだ。
 
しかし私に言わせると、この話は(イソップ童話の)「オオカミ少年」を思い起こさせる。人々が嘘の警告に慣れてしまったため、本当の危機が訪れても気づかず、悲劇的な結末を迎えるのである。
 
私は今回ばかりは、本気でこの脅威に向き合うべきだと考えている。なぜかといえば、これまでとは議論の前提となる背景が大きく変わったからだ。3つ注目すべきポイントがある。

1.テクノロジーの加速度的な成長。「ムーアの法則」によると、半導体の集積率は18カ月ごとに倍になる。そうした加速度的成長はすでに半世紀も続き、テクノロジーの進化は天文学的なレベルに達している。

2.認知機能を兼ね備えるようになったコンピュータの登場。「機械学習」に見られるように、コンピュータが自ら「考える」力を身につけ始めた。

3.ITのもつ汎用性。ITは「電気」などと同じように、業界・業種を問わず、経済全体に影響を及ぼす。
 
これら3つの要因が、これまでとはまったく異なる状況を生み出している。では、どういった影響が生じているのだろうか?ここでは、扇動的な議論をするのではなく、数字で示したいと思う。
 
テクノロジーの進歩によって、企業はより短時間で多くのモノを生み出せるようになった。ところが、それによって雇用も増えているかといえば、そうではなくなってきている。
 
ここに、10年ごとの雇用の増加率を表した【図1】がある。年によってばらつきはあるが、10年単位で見ると、新規の雇用者数が確実に減少していることがわかる。

そして2000年代には、完全にゼロになっている。その大きな要因は金融危機だが、2000〜07年の縦軸が示すとおり、金融危機以前の07年の段階で相当減少していた。つまり、たとえ金融危機が起きなかったとしても、減少傾向そのものは変わらないのだ。構造的に、新たな雇用が生まれにくくなっていると考えざるをえない。
 
また【図2】からわかるとおり、労働者の生産性が上がっても、賃金は上がらなくなっている。従来の経済学では、テクノロジーの進歩で生産効率が上がり、より多くのモノを作れるようになると、賃金も上がると考えられてきた。実際、70年代中盤まではそうだった。
 
ところが73年頃から、生産性と賃金の成長ラインが乖離し始めたのだ。インフレ調整後の数値で比較すると、現在のアメリカの平均的な労働者の賃金は、70年代の労働者のそれよりも低い。

いろいろな原因が考えられるが、私は機械が人間の仕事を”代替”するようになったことが大きいとみている。70年代まで機械はおもに人間の作業を”補助”するものだった。ところが70年代以降、機械は徐々に人間に取って代わり、労働力を必要としなくなったのだ。

新しい産業は雇用を生まない
 
テクノロジーによって消滅する仕事がある一方、新たに生み出される仕事もある。ナノテクノロジーやVR(仮想現実)、合成生物学など、可能性にあふれた産業が次々に登場している。とはいえ、今までどおりに雇用が確保されると考えるのは間違いだ。

【図3】は、79年のゼネラルモーターズ(GM)と、12年のグーグルを比較したものである。ともにそれぞれの時代のアメリカ社会を代表する大企業だが、収益構造がまったく異なることがわかるだろう。

グーグルは、GMよりもはるかに少ない労働力でより多くの利益を上げていることに注目したい。

新しい産業は既存の産業のような「労働集約型」ではない。多くの労働者を必要としていないのだ。
 
もう一つの重要な違いは、雇用者の教育レベルである。GMが典型的な工場労働者を大量に採用したのに対し、グーグルは高学歴で技術スキルに優れたエリートを少数精鋭で採用している。
 
未来を考えたときに予測できるのは、GMよりもグーグルのような企業が増えていくということ。つまり、問題は2つある。一つは、新しい産業は雇用の絶対数が少ない点。そしてもう一つは、求められる教育レベルが高すぎる点だ。一般の労働者にとって、ソフトウェアをはじめとする新しい産業への「移動」は簡単ではない。
 
従来は仕事がなくなれば、その仕事に就いていた人たちを「再教育」して、もっとやりがいのある、賃金が高くて(工場労働などに比べて)安全な仕事に就けさせればよいと考えられてきた。それがほとんど唯一の解決法であったし、実際そのような方法がとられてきた。
 
だがもはや、その手は通用しない。機械がホワイトカラーの仕事まで奪うようになっているからだ。会計士や弁護士補助員、放射線技師、さらにはジャーナリストの職場にまで、AI(人工知能)が侵食するようになっている。せっかく再教育を受けてこうした専門職に就いたところで、再び失業のリスクにさらされるのだ。
 
以前は成功へのパスポートだった「大卒」という学歴も効力を失いつつある。実際、大卒の若者の平均所得は過去10年ほど、下落傾向をたどっている。大卒者が就職できずに、スターバックスでアルバイトをしているという話を耳にしたことがあるかもしれない。せっかく大学で勉強しても、その知識や経験を活かせる仕事に就けていないのだ。このことからも、「再教育」は根本的な問題解決につながらないことがわかる。
 
では、この危機に対して何をすべきだろうか? 私は、多くの人が最低限の生活保障を受けられるような社会を目指すべきだと考えている。たとえば、「ベーシック・インカム(基礎所得)保障」である。アメリカでは過激な政策ととる向きが多いが、欧州を中心に徐々に関心が高まっている。
 
このまま何もしなければ、変化は起こらない。今起きている社会のトレンドに対応すべく、経済・社会の新しい枠組みをどうするか、考えるべき段階にきている。

マーティン・フォード◎カリフォルニア州サニーベール在住の作家、エンジニア、起業家。代表的な著書に、『テクノロジーが雇用の75%を奪う』(邦訳:朝日新聞出版)など。近著『ロボットの脅威 ー人の仕事がなくなる日』(邦訳:日本経済新聞出版社)で、フィナンシャルタイムズ/マッキンゼーの「ビジネスブック・オブ・ザ・イヤー」(2015年)を受賞。