日本にもやってくる「理不尽な社会」を生き抜くための最強の武器

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その日、新潮社本館のロビーは、遅い時間だったこともあって閑散としていた。

1959年竣工の年季が入った建物だ。古いビル特有の低めの天井の下、老舗ホテルのロビーにもありそうなソファーが並んでいる。人がいないと余計に重厚感あふれる建物が意思をもって迫ってくるような気がして、なんだか尻込みしてしまう。いま廊下の向こうからいきなり『華麗なる一族』の登場人物たちが現れたとしても、まったく不思議に思わないだろう。

歴史の重みに気圧されながら、これからお目にかかる人のことを考えていた。

小林由美さん。1975年に東京大学経済学部を卒業後、日本長期信用銀行に女性初のエコノミストとして入行。長銀を退職後はスタンフォード大学でMBAを取得し、82年ウォール街で日本人初の証券アナリストとしてペインウェバー・ミッチェルハッチンスに入社。85年に経営コンサルティング会社JSAに参加した後は、ベンチャーキャピタル投資やM&A、不動産開発などに携わってこられた在米36年におよぶトップアナリストである。

彼女の名前を初めて知ったのは、2006年に刊行された『超格差社会・アメリカの真実』(日経BP)だった。当時、日本社会の階層化を指摘する本が何冊も出て話題になっていたが、いまひとつ分析が大雑把に思えて、腹に落ちる感じがなかった。そんな折に出合ったのが小林さんの本だった。

一読して驚いた。そこでは1980年以降のアメリカで富が集中していく過程が、レーガンからブッシュ・ジュニア政権までを辿りつつ緻密に検証されたかと思えば、さらには階級社会形成のプロセスが、植民地時代まで歴史をさかのぼり、独立戦争で巨万の富を得た「海賊資本家」たちの登場から説き起こされていた。

歴史をみつめるレンズの倍率を自在に操り、問題の本質を構造的に明らかにしていく。もやもやとした視界がクリアに開けるような爽快感があった。彼女の著作との出合いにはそんなインパクトがあったのである。

そんな小林さんがひさしぶりに新著を上梓した。『超一極集中社会アメリカの暴走』(新潮社)がそれだ。

前著から10年。この間のアメリカ社会の変化は彼女の目にどう映っているのだろうか。トランプ大統領の誕生でアメリカへの注目度は高まる一方だ。トップアナリストがいまのアメリカやこれからの日本をどう見ているかをぜひ聞いてみたいと思った。

会議室で向きあった小林さんは、古めかしい部屋の雰囲気にまるでそぐわない、小柄で小麦色に焼けた健康的な肌が印象に残る素敵な女性だった。だが、そのフレンドリーな笑顔とは裏腹に、のっけから小林さんは怒っていた。

インタビューを行ったのは、ちょうどユナイテッド航空の事件が世間を騒がせていたタイミングだった。オーバーブッキングを理由に乗客を強制的に機内から引きずり下ろし、怪我をさせてしまったこの事件は、すでに発生から2週間余がたっていたが、CEO名義で被害に遭った乗客を非難するかのような声明を出すという信じられない対応の拙さもあって、まだ世界中で炎上していた。

「いまのアメリカ企業のトップのレベルはひどいものです」と小林さんは憤る。この事件で株価を5%も落としたユナイテッド航空は、あわてて責任を認め、怪我を負わせた乗客と和解し、新たに10項目に及ぶ顧客重視のポリシーを発表したが、小林さんの怒りは、そうした表面的な対応からはみえないところにあるアメリカ企業の病巣に及ぶ。

「たとえば日本の航空会社だとエコノミークラスにだってテレビがついているでしょう。それに比べれば、アメリカのエアラインの顧客サービスの貧弱さったらないですよ。いまのアメリカの企業はそもそも顧客のほうを向いていない。彼らが重視するのは、なによりもまず自分たち経営陣の利益、そして株主や投資家の利益です」

ユナイテッド航空の世間話から、いきなり本書の核心に触れる話になった。

実はアメリカの上場企業の数は1996年の8090社をピークに、2015年には4381社とこの20年間で半減している。買収と経営統合を繰り返すことで企業がますます巨大化し、市場の寡占化が進んだこと。買収された企業の上場が廃止される動きが重なったことなどが原因だ。

企業買収は豊富な資金をバックにしたPE(Private Equity)ファンドが担うケースが多いが、ひとたび買収してしまえば、公開企業であっても上場を廃止し、プライベート企業にしてしまうのが常套手段だ。あとはその企業をどうしようと自由。経営に関する情報開示の義務はない。

アメリカでは企業価値1〜2億ドル(110〜220億円)の企業の20%以上、5億ドル(550億円)以上の企業の10%以上を、PEファンドが支配しているという。雇用にすれば1000万人以上にもなる。これだけの経済規模を持つ企業の情報が「非公開」。はたしてこれでフェアな市場と言えるだろうか?

こうして手っ取り早く利益を生むために経営陣はますます買収や経営統合に血眼になり、短期的な取引で見せかけの利益を生んでは巨額のボーナスを手にするという循環が生まれる。顧客重視など単なるお題目に過ぎないのが現実だ。

わが国では名経営者としてもてはやされるゼネラル・エレクトリックの元CEO、ジャック・ウェルチ氏や、「投資の神様」として尊敬されるウォーレン・バフェット氏も、小林さんの手にかかれば、企業が独占利潤を得ることを正当化し、賞賛する風潮をつくりあげた張本人、ということになる。そういえば、バフェット氏率いる投資会社バークシャー・ハザウェイは、ユナイテッド航空の親会社の筆頭株主である。

前著から本書までの10年間で変わったことは何か。それは、富がますますごく一握りの人々に集中するようになったことだ。かつてのアメリカでは、まだ5%の金持ちが富の60%を所有する程度だったが、この10年で社会のトップわずか0.1%が下位90%分もの富を独占するようになったという。アメリカは「超・格差社会」から「超一極集中社会」へと変貌を遂げたのだ。

富の一極集中を加速させているのは、不公平な株式金融市場だけではない。技術革命によって産業構造が変わってしまったこともその背景のひとつだ。

本書を読んで意外だったのが、アメリカの製造業の話である。トランプが「雇用を取り戻す」と訴え、ラストベルトと呼ばれる工業地帯の労働者を中心に支持を集めたことはご存知の通り。メキシコに工場をかまえる企業にプレッシャーをかけるトランプを見て、アメリカの製造業は青息吐息であるかのような印象を持った人も多いのではないだろうか。

だが本書によれば、アメリカの製造業はとっくに復活しているという。

その牽引役がシリコンバレーだ。グーグルやアップルのようなシリコンバレー発の新興IT企業が生み出した新たな技術によって、産業構造は劇的に変化した。自動運転や3Dプリンター、AIといった技術革新が次々と新しいビジネスを生み出し、いまやアメリカの製造業の49%を情報関連機器が占めるという。製造業だけではない。IT企業は社会のインフラであるプラットフォームをも支配し、「情報」という公共財が生み出す富を独占している。

こうして2008年の金融危機以降、アメリカの企業収益は大幅に改善し、株価も上昇した。もはや「アメリカひとり勝ち」と言っていい状況だ。ならばトランプを支持したブルーカラーたちもその恩恵に与れたのだろうか? だが小林さんによれば、事はそう単純ではない。

「いまアメリカの失業率は約4.6%という完全雇用に近い数字です。つまり選ばなければ職はある。でもトランプを支持しているような白人のブルーカラーたちはキツイ仕事はやりたがらない。そうした仕事はいまメキシコ人たちがやっています。同じ仕事だと白人は人件費がハネ上がる。たとえば庭の手入れひとつとっても、白人に頼むとメキシコ人の5倍くらいの人件費がかかります」

日本では「アメリカのブルーカラー」とひとくくりに報じられるが、実は人種によって細かい違いがあるのだ。この手のディテールは、やはり永く現地で暮らす人に訊いてみないとわからない。小林さんによると、いまやヒスパニック系の労働力なしではアメリカ社会が成り立たないほどだという。その一方で、白人ブルーカラーの望むような仕事はない。

実はこれは日本の未来でもある。

昨年末時点での在留外国人の数は、238万を超え過去最高を記録した。内訳をみると、ベトナム人(36.1%増)やネパール人(23.2%増)の増加が著しい。

彼らの多くが「実習生」や「留学生」といった身分を偽り、体力が必要で賃金の安い単純労働に従事させられている現実はあまり知られていない。人手不足の現場で、日本人が嫌がるような仕事を外国人労働者が肩代わりするという状況がすでに生まれているのだ。

その一方で、日本人が望み通りの仕事に就けているかといえば、そうではない。この20年の間に非正規雇用は2千万人を超えた。本書で小林さんが描くアメリカ社会は、私たちがやがて確実に遭遇する未来でもあるのだ。

19世紀フランスの政治思想家、アレクシ・ド・トクヴィルは、新興の民主主義国家だったアメリカを旅して『アメリカのデモクラシー』を著した。この中でトクヴィルは、アメリカのスモールタウンにみられるような住民自治の習慣こそが、自由な社会の素地になっていると指摘した。トクヴィルが述べたような「古き良きアメリカの伝統」と、トランプを熱烈に支持するラストベルトのブルーカラーたちを、どう結びつければいいのだろうか?

「トランプ支持者たちが理想とするような、『大草原の小さな家』で描かれたような古き良きアメリカ社会は、ノスタルジーの中にしかありません。つまりは幻想です。でも、実体のないイメージだからこそ厄介だとも言えるわけです」

イメージが社会を分断する。同じようなことは日本でも起きている。

メディアに取り上げられた貧困家庭の子どもに対して、「貧乏なくせにコンサートに行って楽しんでいるのはおかしい」などといったバッシングが起きたりするのはその一例だろう。

個人のスキルやノウハウといった能力があっという間に陳腐化し、AIなどによって容易に代替されてしまう社会。個人が入れ替え可能な部品のごとき存在になっていく一方で、グーグルのような「一人勝ち」の企業は、有望なベンチャーを買収して次々に傘下におさめ、巨大化していく。

「情報」という人類が新たに手にした生産財も、こうした企業に独占されている。彼らがそれをいつ、どのように収集し、そしてどう利用しているかは、決して我々にはわからない。それにしてもこの「超一極集中」ぶりは、もはや「暴走」といってもいいのでは?

「新しいルールが必要だと思いますね。でも残念ながら社会全体でそうした議論は起きていない。仕事仲間や友人たちとのプライベートな会話で、『このままではマズいよね』といったことはよく話題にのぼるけれど……。結局、問題の根っこは”Too Big To Manage”なんですよ」

わずか0.1%の支配層に富が集中していく。その富のもととなるのが、残りの99.9%の人々(我々のことだ)が差し出す労働力や個人情報だと思うと、最悪な気分になる。だが、これが現実なのだ。

小林さんは本書で、私たちがこれからの社会をどうサバイブしていけばいいのかということにも触れている。とてつもないスピードで技術が進化している社会では、今日身につけたことが明日には古びてしまう。ならばもっと根本から私たちを支えてくれるものは何だろうか。

意外なことに、本書で小林さんが提案するのはスキルやノウハウなどではない。この理不尽極まりない社会にあって、最終的に自分を支える最大の武器となるもの──。それは「幸せの記憶」だというのだ。

「だってそうじゃないですか。自分は幸せだと感じていれば、どんな困難だって切り抜けられますよ」

では、「小林さんにとっての幸せな記憶は?」と問うてみた。一瞬、何かを思いだすような目をした後、彼女は微笑みながらこんな話をしてくれた。

「子どもの頃、私はね、母から『あなたは図々しい子ねー』と言われてたの。なにかというと母に、『お母さん、こんなに綺麗な子に産んでくれてありがとう』『こんなに頭がよい子に産んでくれてありがとう』と言うものだから、母が呆れてなんて『図々しい子!』と(笑)。あ、念のため言い添えておくけど、もちろん綺麗とか頭がいいなんていうのは、私の主観だからね。自分でそう思ってるんだから客観的な評価は関係ないからね(笑)」

なんとポジティブな人だろう。もちろん客観的にみて彼女が魅力あふれる女性であることは言うまでもない。もうひとつ客観的な事実を付け加えておくなら、小林さんは女性としてこれまでさまざまな困難に直面してきた。

たとえば東大を出て長銀に入った当時、女性初のエコノミストとして入行したにもかかわらず、彼女の身分は「高卒5年目」だったという。この時、彼女がぶつかっていた天井は、ガラスですらなかったかもしれない。こうした絶望的な状況のなかにあっても、彼女は冷静に事を見極め、ポジティブに人生を選択してきたのだ。

彼女の話を伺ううちに、いつしか不思議な思いにとらわれていた。小林さんは確かに日本人なのだが(しかもそのチャキチャキとした口ぶりは下町のおかみさんみたいだ)、彼女と話していると時折、アメリカ人を目の前にしているような感覚をおぼえてしまうのだ。もう少し正確に言うなら、「アメリカ社会の良質な部分を体現した人」と言えばいいか。

オプティミズムはアメリカ社会を象徴する言葉だ。なにかに挑戦する人を応援し、失敗を許容する寛容さを持っている。人生は楽しむもので、困っている人がいれば手をさしのべる。「古き良きアメリカ」はもはやノスタルジーの中にしかないかもしれないが、小林さんの言葉や姿勢には、こうしたアメリカ社会の良き部分が現れていると思う。

小林さんが本書で描き出したアメリカ社会の現状は絶望的もいいところだ。しかも数年後には日本でもこのような社会が到来するのかと思うと気持ちが沈む。最後にどうしても彼女に訊きたいことがあった。

「こんなに絶望的な社会になっても、それでもアメリカの可能性を信じますか?」

「ええ、もちろん。必ず活路を見出します。必ず」

一瞬の迷いもない、即答だった。

インタビューを終えて外に出ると、生暖かい夜風が肌を撫でていった。それはまるで平和の裡にまどろむこの街の体温のようだ。そう遠くない未来に、この国にも絶望的な社会が到来するかもしれない。だが小林さんの言葉を聞いたいま、その足取りは少しだけ軽くなっていた。

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