センサーなどのハード機器を追加せずにセンシングできる

住友ゴム工業は、5月16日、タイヤセンシング技術「SENSING CORE」を開発したことを発表し、その内容を伝える取材会を、茨城県にあるJARI城里テストコースで開催した。

このセンシングコアとは、タイヤの車輪速信号(タイヤの回転により発生する信号)を使い、これを解析することにより、路面の滑りやすさやタイヤにかかる荷重などの情報を検知するというもの。

住友ゴム工業ではこれまでも、この車輪速信号を使用して、タイヤの空気圧低下を検知し、ドライバーに知らせるタイヤ空気圧低下警報装置「DWS(Deflation Warning System)」を実用化していたが、その技術をさらに進化させ、発展させたものとなる。

タイヤの空気圧モニタリングシステムは、直接タイヤ内にセンサーを設置する直接式というものがあるが、これはタイヤ空気圧の絶対値を測定できるものの、タイヤ内に装着するセンサーや無線機などが必要である。しかし住友ゴムが採用している間接式のDWSならば、追加センサーが不要で(ソフトウェアで検知する)、メンテナンスフリーで低コストというメリットがある。1988年に基本コンセプトを開発、1997年に北米向け車両に初採用され、世界各国での法制化を追い風に、累計搭載台数は2500万台(2016年末)だという。

DWSは、2つの検知方法で空気圧低下を検知。タイヤの空気圧が低下することで、タイヤ自体の大きさも若干縮み、動荷重半径が低下、それによる車輪回転数の増加を検知する方法と、空気圧減少によるタイヤの剛性低下を共振周波数の低下から検知する方法である。この2つを併用することで、1輪〜4輪まですべての減圧状態を検知可能となっている。

今回発表されたセンシングコアは、車輪速信号を解析・統計処理することによって、タイヤの空気圧低下だけでなく、路面の滑りやすさといった路面状況、4輪それぞれのタイヤにかかる荷重を検知することが出来る。そして、将来的にはタイヤの摩耗(さらには損傷)などをリアルタイムに推定することが期待出来るという。

会場では、実際に車両を走行させ、リアルタイムで走行データを取るデモンストレーションが行なわれた。まず、まず基準の路面状況を確認する、キャリブレーションを行なうことからスタートする(キャリブレーションは常に行われ更新されていくという)。このキャリブレーションで得たデータを元に、低μ路を走行し、滑りやすさを判断。さらに空気圧や荷重を変化させた際の検知も行なった。

また、その路面状況をマップ化するところもデモンストレーションしていた。

担当者は、これら得られた情報をビッグデータとして収集、分析することで、将来的には他車へ配信することも可能としている。これからの自動運転も含めたモビリティ社会の進化・発展に貢献できる技術のひとつとなるのだろう。