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シスコシステムズは5月16日、引火、爆発の危険性のある工場や現場において、産業安全技術協会(TIIS)の防爆認定を受けた高品質無線LAN(防爆規格対応無線アクセスポイント)をベースに、モバイルデバイスによるデータ通信や通話、カメラを活用した遠隔監視、作業者や設備の位置情報管理を支援する「危険エリア ソリューション」を発表した。

同ソリューションは、「無線LANアクセスポイント」「位置情報管理」「ビデオ コミュニケーション」によって構成されている。

防爆エリア対応の無線LANアクセスポイント「Cisco Aironet 1552H(AIR-CAP1552H-Q-K9)」は、これまでCisco Aironetシリーズに搭載されていた、電波干渉を正確に検知/回避する機能、無線クライアントのパフォーマンスを増強する機能、電波品質を可視化する機能がコンパクトな筐体に搭載されている。

防爆エリア対応無線LANアクセスポイントは、各デバイスが接続しているWi-Fiアクセスポイントからユーザーの位置情報を収集する「Cisco MSE(Mobility Service Engine)」、解析するソリューション「Cisco CMX(Cisco Connected Mobile Experiences)」との連携により、危険エリアにおける人員配置の確認や作業効率の向上に活用できる。

「Cisco Jabber」は、メンバーやチームとワンタッチでメッセージング、ビデオ コミュニケーションや資料共有を実現するほか、ビデオ会議端末「Cisco Telepresence」、Web会議室システム「Cisco WebEx」やクラウド型コラボレーション システム「Cisco Sparkな」どと連携することで、本社や会議室など、あらゆる場所から現場の作業支援を可能にする。