5月16日の東京株式市場で日経平均株価は反発、前日比49円97銭高の1万9919円82銭で取引を終えました。

 マネースクウェア・ジャパンの西田明弘チーフエコノミストによると、サウジアラビアとロシアの原油減産継続(9カ月延長)が必要との見方が伝わり、WTI原油先物が前日15日、一時2週間ぶりの高値へ上昇。原油高を好感し、米国株(S&P500、ナスダック総合指数)が最高値を更新したことが支援材料となりました。

 ただし、フランス大統領選前後の急上昇から、高値警戒感が依然として日経平均の重しになっている模様です。

 東証1部33業種中、パルプ・紙、石油・石炭製品など22業種が上昇、一方、鉱業、不動産など11業種は下落しました。個別銘柄では、日本軽金属ホールディングス(HD)、三井金属が買われ、東芝、日本製鋼所は売られました。

 TOPIX(東証株価指数)は前日比4.23ポイント高の1584.23。東京外国為替市場でドル/円は午後3時現在、1ドル=113円50銭台で推移しています。

米国や為替次第で「2万円台ある」

 西田さんは「高値警戒感に加えて、米経済指標に弱さが見られることや北朝鮮問題などが意識され、積極的にリスクを取りにくい地合い」と話します。

 ただし、株価の割安・割高を示すPER(株価収益率)が14.94倍(15日時点)と、15倍を下回っていること、また、総じて良好だった3月期企業決算などを考慮すると、「米国や為替相場次第で、日経平均が2万円台へ上昇する可能性はありそうです」。

(オトナンサー編集部)