減量、スタイル維持にとどめておけば…

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健康ブームやレジャーの多様化の波に乗るなどして、各地にフィットネスクラブが増え、会員数の伸びも堅調という。こうした施設が社会に定着するにつれて、トレーニングをしなければいられないという「依存症」の人がみられるようになっている。

日本とは規模がケタ違いの、フィットネス大国、米国では、こうした依存症の人たちが顕在化。依存症の自覚がないままトレーニングを続けると、精神的な障害があらわれたり、けがの可能性が高まったりするという。

減量、スタイル維持など健康理由で始めて、それが...

米フロリダ州にあるジャクソンビル大学のヒーザー・ハウゼンブラス教授(運動生理学)によると、トレーニング依存症(exercise addiction)の兆候は「世界の人口の0.3〜0.5%の人にみられる」という。「この数字だけだと大したことはないが、国単位だと何万人にもなる」。米国の人口は約3億人。同国には90万〜150万人いることになる。

同教授は2017年4月、英医師会誌「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル」に「Addiction to Exercise(トレーニングへの依存)」と題した研究報告を主筆として寄稿。共著者は、同僚研究者のほか、10年間にわたるトレーニング依存症の経験を持つ患者らだ。

同教授らの研究によると、トレーニングを突き詰め極限まで達すると、その依存症状ももちろん問題だが、副次的な問題も生じてくる。体重維持や減量のためにトレーニングが加速し、それに伴い摂食障害などが起きる。トレーニング依存症の問題は、一次的な問題として過度なトレーニングがあるのだが、それには「基礎病理がない」という。

依存症の危険に対し男女差はないが、男性には過度なトレーニングの一次的な問題が、女性には副次的な問題が現れるのがより多いケースという。

摂食障害、強迫性障害に

米ケーブルテレビニュースのCNNはウェブサイト版で17年5月9日付で、トレーニング依存症を扱った記事を掲載。そのなかで、米ボストン大学のパオラ・カトロモーニ准教授(保健学)は、女性のトレーニング依存症についてこう述べている。「トレーニングを始める動機は健康的。体調を整えるとか、少し減量したいとか、あるいは結婚式にそなえてとか、出産後の減量のためとか。それが、強迫観念に変化する。しかもいつまでも満足できない」

強迫観念により、トレーニングは重きを増し、仕事より、睡眠より、食事より重要なものとなり、それが高じて強迫性障害などのような病に悩むことになるという。

ハウゼンブラス教授らの研究報告によると、トレーニング依存症(exercise addiction)という言葉は、米精神医学会の「精神障害の診断と統計マニュアル」にはなく、同書にある「行動に関連した依存症」は「ギャンブル依存症」だけという。同教授らはそれだけに「トレーニング中毒の危険を認識し理解すべし」と訴えている。

ハウゼンブラス教授は、男性の依存症例として、フィットネスクラブ3か所の会員となり、午前、午後、夜にわけ1日中トレーニングを続けている例を紹介している。

日本のフィットネス会員400万人超

わが国のフィットネス経営情報誌「フィットネスビジネス」のウェブサイトにある「フィットネス業界のデ―タとトレンド」によると、15年の統計で、日本のフィットネスクラブは4661軒で会員数は421万人。これに対し米国では3万6180軒、5500万人。

日本ではネットで、身近な人の「スポーツジム中毒」などについての書き込みがみられるようになっている。