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IDC Japanは9日、国内データセンター(以下DC)事業者の投資予測を発表した。これは、DC建物/電気設備/空調設備などの新設および増設にかかる投資額を調査したもの。それによると、事業者DCの新設および増設投資は2017年に減少した後、2018年に増加に転じる見込みであることがわかった。

国内事業者DCの新設および増設は、拡大と縮小のサイクルを繰り返す。2016年は拡大局面にあたったため前年比76.7%増の1,517億円だったが、2017年は縮小期で、投資額は前年比47.3%減の799億円となる見込み。2018年になると、東京都内および大阪府内を中心に大規模な新設が複数予定されており、投資は再び増加に転じるものと見られる。2018年の事業者DC新設/増設投資額は、前年比61.2%増の1,288億円となると予測している。

今回の予測では、昨年(2016年)4月の予測を上方修正している。これは、建設コストが2015年後半から緩やかに下降し続けていることが原因だ。これが追い風となり、DC新設/増設については積極投資に転じる事業者が増えている。

IDC Japanは国内の事業者DC建設投資を拡大させる要因といて、電力キャパシティの増大に注目すべきだという。クラウドサービスを提供するため、人工知能やディープラーニングといった新たなテクノロジーを利用したサービスを提供するため、従来よりも大きな消費電力に耐えうる設備が求められている。これにより、電源設備や冷却設備に対する投資は大きくなる傾向があるようだ。

(田中省伍)