現在アメリカの自殺率はここ30年のうちで最も高い割合を示していて 、その傾向は特にLGBTQの若者に顕著なのだとか。ところが、ジョンズ・ホプキンス大学の公衆衛生学科が行った調査により、同性婚の合法化と、近年の高校生（およびLGBTQの高校生）の自殺率の劇的な減少に相関関係が見られることが判明したそう。

コスモポリタン　アメリカ版によると、ジョンズ・ホプキンス大学の研究者らは、2015年にアメリカ最高裁判所が同性婚を認めて以降、（合法とするにせよ、違法とするにせよ）同性婚に関する何らかの法律を定めた35州のうちの32州を調査。その結果、同性婚を支持する州では、10代の若者の自殺率が7％減少し、LGBTQの若者に絞ると14％も減少していることが明らかに。一方で同性婚に反対した州では、自殺率に変化は見られなかったのだとか。

研究の発表に際し、研究主任のジュリア･レイフマン博士は、「彼らは高校生ですから、ほとんどの場合、結婚は差し迫った問題ではありません」と前置きした上で、「今のところその権利を行使する予定はないとしても、自分には結婚する権利があるのだということが、社会的に否定されているという感覚を弱め、将来に対する希望を抱かせるのだと思います」と発言。

たとえ日々の葛藤はあるにせよ、自分にも結婚という選択肢があると思えることが、将来についての明るい展望に繋がっているよう。「思春期は誰にとっても困難なものですが、特に自分が性的マイノリティであると自覚し始めた子供たちにとってはなおさらでしょう」と、レイフマン博士。

彼女の研究が示すように、市民権の獲得と心の健康は深く結びついていると言えそう。つまり一方のために闘うことは、結果的にどちらも手に入れることに繋がる…ということなのかもしれません。

※この翻訳は、抄訳です。

Translation:mayuko akimoto

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