美容医療への関心が高まる一方でトラブルも

写真拡大

近年、日本では美容医療への関心が高まっているが、一方でトラブルが後を絶たない。

例えば、「しわ伸ばしのためにクリニックに行ったら即日施術され、1300万円を請求された」など金額に関するトラブル。あるいは注入治療での失明、美容機器によるヤケドなど身体に関わるトラブル・・・。

2017年2月には、30代の女性が、愛知県の美容外科クリニックで胸を大きくする豊胸手術を受けて意識不明となり搬送先の病院で死亡した。

どうすればより安全性が高くリスクの低い美容医療を実現することができるか。美容医療の関連学会、立法府、行政が連携して、美容医療制度改革に取り組むことになった。2017年4月13日に大阪で行われた第60回日本形成外科学会で、その第一歩となるシンポジウムが開催され、それぞれの代表者が制度改革に向けた取り組みを発表した。

ホームページは医療法の対象外

まず、最初に東海大学名誉教授で形成外科医の谷野隆三郎氏が「広告規制とホームページ」について講演した。

患者が美容医療を利用するきっかけは、クリニックのウェブサイトやインターネット上の広告がほとんど。様々な謳い文句があふれているが、現在、医療機関のホームページは医療法の規制対象にはなっていない。医療機関は、厚労省の「医療機関ホームページガイドライン」に従って、自主規制を行うことになっている。ところが実際には、不適切な表現が野放しになっている。

谷野氏によると、厚生労働省は規制の強化に向けて動いており、ネットパトロールによるウェブサイトの監視が実施される方向だとした。

また、より安全性の高い医療を受けるには、信頼できる医師なのかどうかも重要だ。独協医科大学形成外科学の朝戸裕貴氏は、美容外科医にも確かな知識と技術を身に着けた公的な専門医制度の仕組みを作るべきだとして、そのためには今後、来年発足予定の新専門医制度に沿った教育プログラムを構築すべきだとした。

個々に活動してきた学会がまとまって

現在、美容医療分野の関連学会などは、これまでは個々ばらばらに活動をしてきたことから、患者サイドにはわかりにくい面も多く、また被害実態全体の把握や対応が難航してきた。

例えば、「日本美容外科学会」という名称の学会が2つある。

そのひとつ「JSAPS(ジェイサップス)」理事長の佐藤兼重氏は、これまでの取り組みを紹介した。美容医療トラブルを未然に防ぐための制度確立のため、国会議員の指導などを受けながら、平成28年から厚労省に美容医療の技術や機器などの質を担保する要望書や、患者向けに厚労省が作成した「美容医療を受ける前に確認したい事項」のチラシ内容に「薬や材料、機器などの安全性・有効性」についても含めるよう要望書を提案、修正してきた。

もうひとつの日本美容外科学会「JSAS(ジェイサス)」の森上和樹理事は、学会のホームページ上で厚労省や国民生活センターなどからの通知や注意喚起情報を随時掲載していると最近の取り組みを説明。2017年3月17日に「ポリアクリルアミド・フィラー」の使用についての注意を掲載し、会員の医師らに向けて「現時点において、アクアフィリングならびにアクアリフトを用いた豊胸術は推奨できない」と具体的に注意喚起した例を挙げた。

今後は、患者からのトラブル相談が多い医師に対して、関連学会や厚労省、消費者庁とともに、対応していきたいと話した。

美容医療に関わる団体は、これまで個々バラバラだった感が否めないが今後は連携して国民生活センターなどに寄せられた美容医療トラブルに対応することになっている。

医薬品や機器の安全性や有効性は?

現在、日本では美容医療で使用する材料や機器などの安全性と有効性に対する基準は確立しておらず、各医師の判断のもとで使われている。

厚生労働省医政局経済課医療機器政策室 室長補佐の金光一瑛(かずあき)氏はシンポジウムで「美容医療においても医薬品や医療機器の規制をつくる際は、関連学会の医師らのコンセンサスがとられた上での制度づくりが欠かせない」と述べた。

次いで、秋野公造参議院議員が登壇し、患者を守る仕組みづくりを進めるうえで、学会とともに行うような仕組みづくりが整ったいま、学会や国からの周知を行うことで、国民により安全性の高い美容医療を提供することができるとした。

シンポジウム後のディスカッションでは、美容医療に使われている製剤や機器などが、医師の判断のもと業者を仲介して並行輸入されている現状に対し、医師個人の判断だけでなく、人体に対する安全性が確認されているものだけを輸入許可するといった未承認と承認の中間のような規制を設けてはどうかという意見も出た。

司会を務めた日本形成外科学会理事長の細川亙氏は、「医師の間では、美容医療のトラブルが起こっても、周知されず隠されるケースが多い。治療に何を使って、どのようなトラブルが起こったかを情報共有できるシステムを作る必要がある」と述べた。

同じく司会を務めた福岡大学医学部形成外科学教授の大慈弥裕之氏は、「学会、立法府、行政が連携することで、美容医療の正しい知識を広め、トラブルを減らせると思っている。そのために、例えば美容医療対策委員会を立ち上げるなどして、制度改革を進めていきたい」と今後の制度改革推進への意気込みを示した。

第60回日本形成外科学会総会・学術集会 2017年4月13日 特別シンポジウム
動き出した美容医療制度改革:広告規制、医師制度、医薬品・医療機器承認、美容医療材料機器の制度設計
(敬称略)
司会
細川 亙(日本形成外科学会 理事長)、大慈弥裕之(福岡大学医学部形成外科学)
演者
「広告規制とホームページ」谷野隆三郎(東海大学名誉教授)
「専門医制度改革と美容医療」朝戸裕貴(獨協医科大学 形成外科学)
「美容医療健全化に向けたJSAPSの取り組み」佐藤 兼重(日本美容外科学会/JSAPS理事長)
「美容医療健全化に向けたJSASの取り組み」森上和樹(日本美容外科学会/JSAS理事)
「医薬品・医療機器等承認の解釈」金光一瑛(厚生労働省 医政局)
「美容医療材料・機器のための制度設計」秋野公造(参議院議員)

医師・専門家が監修「Aging Style」