「柔軟な働き方ができる企業」を見極めるのが難しい理由

写真拡大

仕事について女性が最も重視するのは、働き方のフレキシビリティ(柔軟性)だ。これは女性の労働環境の改善を目指すフェアリーゴッドボス(Fairygodboss)が行ってきた過去の調査で、一貫して示されてきた結果だ。

ただ、どの仕事が女性の求めるフレキシビリティを提供するのかといえば、それを明らかにするのは決して簡単なことではない。

面接の際に、働き方にどれだけの柔軟性が認められるのかを尋ねるのはタブーだといえる。それでは、具体的に各企業のフレキシビリティについて知るためには、どうすればいいのだろうか。これに関して公開されている「公式な情報」は非常に少ない。

そのためフェアリーゴッドボスは先ごろ、インターネットを通じて独自に集めた関連情報をまとめた「ワーク・ライフ・バランス・ガイド」を発表した。在宅勤務やパートタイムでの就労を認めているかなどを基準に、企業のランク付けを行ったものだ。

非公開の企業が大半

調査チームは米フォーチュン誌が発表するグローバル企業の総収入ランキングの上位100社、「フォーチュン100」リストに入る各社の求人情報を全て分析した。だが、フレキシビリティに関する各社の公式な方針についての記述は見当たらなかった。

フィリス・モーエン教授(社会学)はこれについて、働き方に関しては子どもが逐一自分の行動に母親の許可を求める「お母さん、〜をしてもいい?」のアプローチが浸透していることが理由ではないかと指摘している。

どの程度の柔軟性が認められるかは担当する仕事の内容次第であるため、部署や管理職が方針を決めることになっているというのだ。これは合理的である上に、簡単なやり方だといえる。

ただ、このアプローチには問題点がある。モーエンによれば、実際にはそのやり方で働き方の柔軟性を求める人は、恐らく多くはないからだ。つまり、フレキシブルな働き方は認められていないということが「デフォルト(規定値)」であるのに対し、柔軟性を求める人や必要とする人は、自分が「例外」だと感じてしまうということだ。

職場の裁量に任せるアプローチには透明性がなく、さらに「例外」を求める人や柔軟な働き方について詳しく知りたい人には、居心地の悪い思いをさせることになる。

働く女性たちの声は

フェアリーゴッドボスは仕事についてのレビューを投稿してくれる女性たちに、勤務先の文化や方針に関するフレキシビリティについて、質問への回答を求めている。女性たちは実際のところ、これらについてどのように考えているのだろうか──?

半数近くの女性が、雇用主は「ある程度」、あるいは「非常に」フレキシブルだと考えている。「非常に柔軟性に欠ける」と回答した女性は10%未満。20%近くの女性が、雇用主は「非常にフレキシブル」だと答えた。当然ながら、働き方の柔軟性について高く評価している女性たちは、仕事に対する全般的な満足度も高かった。

もちろん、フレキシビリティにも色々な種類がある。例えば、調査チームが収集したデータによれば、「フォーチュン500」企業の70%はパートタイムでの就労、64%は在宅勤務を認めている。また、およそ半数は何らかの形でのフレキシビリティ(始業・終業時間の変更、必要に応じた在宅勤務、就業日数の削減と1日当たりの就労時間の延長など)を認めている。さらに、38%はこれらの3つの働き方を全て導入していた。

これらに関するデータの収集量が増えれば今後、独自の関連制度を採用している企業だけでなく、最もワーク・ライフ・バランスを充実させることができそうな業界や部署などについても、状況を明確に把握することができるようになるだろう。そうなれば、現時点では不透明な各企業の働き方の柔軟性も、過去のものだと言えるようになるかもしれない。