楽天、Jリーグのグッズ販売サイトを運営へ

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 楽天は24日、Jリーグ(日本プロサッカーリーグ)の電子商取引(EC)サイトの支援を発表した。現在Jリーグが運営するオンラインサイトを7月中旬をめどにリニューアルし、商品ページの制作、決済、発送、サポートに至るまで一括して代行する。J1からJ3に所属する全54チームのグッズオンラインサイトを開設することで、タオルやキーホルダー、レプリカのユニフォームなどは同サイトを通じて販売されることとなる。

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 既存のECサイトは、グッズのラインアップが少なく受注生産型だったが、新規サイトでは、楽天が各クラブから商品を預かって販売する委託販売形式となる。これにより各クラブはグッズを楽天に委託、グッズ販売から解放されて選手の育成などチームマネージメントに集中できる。また楽天は、「楽天市場」や楽天グループのサイト運営のノウハウを駆使し、ビッグデーターを活用することで潜在的なファン層の拡大にも尽力する。

 会見にて楽天の三木谷浩史社長はJリーグを世界的なリーグに押し上げるべく支援する旨を表明。また海外ではリーグ全体でグッズの販売などを一元管理することがトレンドであることを強調し、ECを集約することで集客力が高まることへの期待を表した。

 楽天が経営するヴィッセル神戸は既にドイツを代表するFW、ポドルスキの加入を発表しており、欧州や南米のスター選手を招聘することで、Jリーグの知名度を世界的に高める狙いがある。現在は次なる獲得を狙うビッグネームも取り沙汰されている。当然、楽天グループとしても自社ブランド向上へ抜かりがない。スペイン1部リーグの名門バルセロナと、17〜18シーズンから4期にわたるスポンサー契約をしたことも世間を騒がせた。

 一方でJリーグとしてもITを活用した世界戦略に力を入れている。放映権では、スポーツライブストリーミングサービス「DAZN(ダ・ゾーン)」(英パフォーム・グループ)と契約、「DAZN」による2017シーズンのJリーグ全試合独占ライブ配信が実現している。「DAZN」は現在日本での専門スタッフが200名を超え、スポーツ専門のメディアサービスとしては、勝利試合のアウェイ率、パス成功率などのデータ分析や、スタジアムの臨場感を伝える撮影技術に強みを持つ。ファンの高齢化が叫ばれるJリーグにおいて、ITを駆使した新規顧客の獲得に力を注いでいる。

 楽天はヴィッセル神戸の親会社でもあることから、公平性に関して危惧されるが、会見にてJリーグの村井チェアマンは、三木谷社長への信頼を示し、今サービスが全クラブに等距離であることを強調した。ECサイトの一元化、海外ビッグネームの招聘、「DAZN」によるライブ配信など、Jリーグを取り巻く状況は今後も目を話せない。