写真提供:マイナビニュース

写真拡大

●eSIMのメリット
従来のSIMのように通信機器に挿入するのではなく、通信機器に内蔵する「eSIM」が、最近注目を高めている。eSIMはさまざまな利便性を備えるが、一方で情報を書き換えるだけでキャリアの"乗り換え"が可能なことから、キャリアにとっては諸刃の剣だ。にもかかわらず、eSIMの導入に前向きな取り組みが増えているのはなぜなのか。

○SIMをあらかじめ組み込み、情報だけを書き換える

スマートフォンやタブレットなど、携帯電話のネットワークで通信する機器には通常、「SIM」(Subscriber Identity Module)と呼ばれるICチップが挿入されている。最近では低価格で利用できるモバイル通信サービスを“格安SIM”などと呼ぶこともあることから、その存在を知っている人も多くいることだろう。

SIMには、携帯電話番号など固有のIDが記録されている。そしてこのIDをネットワーク側が確認することで、このスマートフォンを使っている人はどのキャリアのどのサービスを契約しており、どのネットワークに接続するべきかなどを判断しているのである。それゆえSIMカードを挿入していないスマートフォンは携帯電話のネットワークに接続することはできず、Wi-Fiなどを利用するしかなくなってしまう。

それくらい、携帯電話の世界にとってSIMは非常に重要な役割を占めているものなのだが、実はこのSIMが、将来的には必要なくなる可能性がある。その理由は「eSIM」にある。

eSIM(embedded SIM)とは、要するに「組み込み用のSIM」のこと。つまり通信機器にSIMを内蔵してしまおうというのが、eSIMなのである。eSIMを搭載した機器にはあらかじめSIMが搭載されていることから、SIMを挿入することなく通信が可能になるだ。

だが、国内であればNTTドコモ、au、ソフトバンクと各キャリアが独自のSIMを提供しており、それをデバイスに抜き差しすることで、“乗り換え”ができる仕組みとなっている。では機器に組み込まれてしまっているeSIMで、どのようにして現在のSIMのように、キャリアの乗り換えを担保するのかというと、eSIMに記録された情報を、通信網を経由して書き換えるのである。

●IoTの進展に必要な理由
例えばNTTドコモで契約していたeSIM搭載機器をauで使いたいという場合は、当初NTTドコモの契約情報が書き込まれていたeSIMに、auの契約情報を上書きすることにより、auのネットワークで使えるようになるわけだ。

ちなみに現在、eSIMを搭載したデバイスとしてよく知られているものとしては、アップルの9.7インチ版「iPad Pro」が挙げられる。このiPad Proには、さまざまな国でデータ通信の利用ができる「Apple SIM」がeSIMとして本体に内蔵されていることから、SIMを入れ替える手間なく、海外でも手軽にデータ通信の利用が可能となっている。

○eSIMが必要された背景にあるIoTの広まり

そもそも、なぜ従来のICカードタイプのSIMではなく、組み込み型のSIMが必要となったのだろうか。そこに影響しているのはIoT(Internet of Things、モノのインターネット)の広まりである。

さまざまな機器がインターネットに接続するIoTでは、機器そのものに通信機能を持つモジュールが組み込まれることが多いと考えられる。だがそうしたデバイスを販売する国が多岐にわたる場合、あらかじめそれぞれの国に応じたSIMを組み込んで製造しておく必要がある。

だがあらかじめSIMを組み込んでしまうと利用できるキャリアが固定されてしまうため、他の国に向けて販売することはできなくなってしまう。またそもそもSIMを国によって変えるとなると、同じデバイスにもかかわらずSIMの種類の数だけ別のデバイスという扱いをしなければならず、在庫管理が大変になるといった問題を抱えていた。

しかも遠隔操作が可能な建設機械などであれば、通常より過酷な環境で動作することも想定される。そのためプラスティックタイプのSIMでは温度や振動、衝撃などで容易に壊れてしまう可能性があることも、問題とされてきた。

だがeSIMであれば国によって契約情報をネットワーク経由で書き換えるだけで済むことから、管理や変更にかかる手間が大幅に軽減される。しかもあらかじめ組み込んでおけることから、eSIM自体の耐温度・耐衝撃性能も高めやすいなどのメリットがある。IoTに適したSIMの形として、eSIMは大きな注目を集めてきたのである。

●スマホ向けはどうなる?
○eSIM搭載スマートフォンの投入はまだ先か

だがキャリアの視点に立つと、eSIMには大きな弱みもある。eSIM内の情報を書き換えるだけでキャリアを変えられるので、ユーザーが容易にキャリアの乗り換えをしてしまうのではないか? という懸念があるのだ。

実はeSIMは需要が高い法人向けのM2M(機械間通信)用の標準化は早期に進められており、NTTドコモは2014年より車両や建設機械等のM2M機器向けeSIMを提供している。だがキャリア側の懸念などもあってか、コンシューマー向け機器に関するeSIMの標準化はそれよりも進展が遅く、2016年10月に標準化団体のGSMAにおいて、遠隔でSIMカードに書き込みができる「Remote SIM Provisioning Version2.0」の仕様が確定したことで、ようやく大規模に展開できるようになったのである。

実際、今年の2月にはNTTドコモが、この仕様を用いてコンシューマー機器向けのeSIMプラットフォームを開発し、対応する製品を2017年中に発売する予定であることを明らかにしている。またソフトバンクも3月に、IoT推進の一環としてeSIMプラットフォームを開発することを発表。こちらも発表内容を見るとM2M向けだけでなく、コンシューマー向けの展開を意識した内容となっている。

とはいえ、各社のeSIMを用いたサービスイメージ図を見ると、そこに描かれているのはタブレットやウェアラブルデバイスなどであり、スマートフォンの姿はない。それゆえ当面、コンシューマー向けに提供されるeSIM搭載デバイスは、データ通信用の端末に限られるのではないかと考えられる。

主力のスマートフォンでは各キャリアやMVNOが激しい競争を繰り広げているが、それ以外のデバイスは普及の限界が見えてきたタブレット、普及がなかなか進まないウェアラブルデバイス、といったように、競争よりも普及の方が大きな課題となっている。そうしたことから、キャリアは普及を進めたいデバイスにeSIMを先行して導入することにより、契約しやすい環境を提供する狙いがあるといえそうだ。

将来的にはスマートフォンにもeSIMの利用が広まり、その際にはモバイルデバイスのあり方も大きく変わってくるかもしれない。だがそこに行きつくまでには、契約面からサービス面など、さまざまな部分で業界全体での合意を進める必要があり、まだしばらく時間がかかるといえそうだ。

(佐野正弘)