20日、韓国メディアによると、日本、中国、韓国が今後開かれる大規模なスポーツイベントをきっかけに、熱い「5G移動通信」競争を繰り広げている。これに、韓国のネットユーザーがコメントを寄せた。資料写真。

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2017年4月20日、韓国・文化日報によると、日本、中国、韓国が今後開かれる大規模なスポーツイベントをきっかけに、熱い「5G移動通信」競争を繰り広げている。

2018年には韓国で平昌冬季五輪、2020年には日本で東京五輪、2022年には中国で北京冬季五輪が開催される。5Gは全ての産業に情報通信技術(ICT)が適用される第4次産業革命の核心テーマである「融合」と「超連結」の根幹。日本、中国、韓国は世界的なスポーツイベントで自国の5Gの技術力をアピールするため、開発を進めているという。

関係業界によると、韓国は平昌五輪で5Gのテストサービスを行い、2019年に世界初の商用化を実現する計画。韓国の通信キャリア大手KTは9月までに「平昌5G規格」を基盤とする世界初の5Gテストサービスに向けた最適化されたネットワークの構築を終え、2018年2月9日に5Gテストサービスを初披露する予定だ。SKテレコムは昨年8月に世界的な移動通信会社や装備会社と「5Gグローバル共同協力体」をつくり、5G技術について、グローバル通信の標準機関である3GPPに技術標準案を提示した。

中国は2020年の商用化を目標にしている。中国政府の5G推進TF(タスクフォース)は昨年、5G構築計画を確定し、必要な投資資金として5000億元(約8兆円)を策定した。

日本は5Gの研究・開発に約600億円を投入し、2020年の東京五輪で5Gの商用化を実現させ、東京を5Gのハブにすると公言している。NTTドコモは自律走行車の遠隔制御と鉄道運行に向けた5Gの実証に取り組んでおり、今年5月には東京都心に5Gの超高速、大容量通信、低遅延端末接続を活用した「5Gトライアルサイト」を構築する予定だ。

この報道に、韓国のネットユーザーからは「中国は金に物を言わせるようだ」「中国の強み。技術で後れを取っていても金で挽回する。そして低価格で市場を支配する。韓国が生き残るには、新技術の開発と商用化で一歩先を行くしかない」「他の国は5Gの商用化に向けて努力しているのに、韓国は5Gを『ゴジー』と読む人が大統領になろうとしている」など不安げな声が寄せられた。

そのほか「韓国は4Gの全国網が整備されてからまだ1〜2年しか経っていないよね?すぐに5Gに変えなければならないなんて、本当に無駄」「LTEの速度で十分満足している。技術力の進歩は良い現象だけど、本当にLTEより実用性が高いの?」と指摘するコメントもみられた。(翻訳・編集/堂本)