JFEエンジニアリングの東神奈川寮

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 今春も約89万人が期待に胸を膨らませて新社会人となった。まだ手取り金額の少ない若手社員にとって大きな助けとなるのが「社員寮」である。

 高度経済成長にバブル、そしてリーマンショック……移り変わる日本経済とともに社員寮も変化を遂げてきた。

 社員寮の歴史は古く、明治時代までさかのぼることができる。当時は炭鉱員のための寄宿舎が主だった。約50年にわたって日本企業の福利厚生を調査研究してきた労務研究所の近江谷栄樹氏がいう。

「当時は4畳半〜6畳に3〜4人で暮らしていて『立って半畳、寝て一畳』といわれていた。共同井戸もあった」(近江谷氏、以下「」内同)

 しかし、その多くは戦争の空襲で焼失してしまい、ほとんど残っていない。

 終戦後、1950年代に入り、朝鮮戦争の特需景気が訪れると、重化学や造船、鉄鋼など、軍需産業にかかわる企業を中心に社員寮の建設が盛んになった。高度経済成長期に突入すると、1960年代から1980年代にかけて働き手の需要増で全盛期を迎える。

「地方から上京した集団就職者のために独身寮の数が急増しました。また結婚して子供ができた労働者のために家族で住める団地風社宅が現われた。当時は大企業の社宅に住むことはステータスでした」

 バブル期に入ると、社宅や社員寮にも質が求められるようになり、敷地面積は広がり、設備も充実していく。当時、大成建設は100平米の社宅を、日商岩井(現・双日)は屋内プールを備えた寮を建てて話題に。他にもビリヤード場がある社宅なども登場した。

 しかし、バブルが崩壊すると、企業に余裕がなくなり、衰退期に入る。リストラとともに社員寮を手放す企業が増え、この流れは2008年のリーマンショックまで続いた。だが、最近では再び社員寮や社宅が見直されている。

「個性的な社員寮によって、就活生に福利厚生の充実具合をアピールする企業が増えてきています」

 新卒採用の増加や求人増に伴い独身寮が充実しつつある。社員寮は日本経済の写し鏡のようだ。

※週刊ポスト2017年4月28日号