火葬場はかつてないほどの混雑に

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 多くの友人、知人が葬儀に参列し、親しかった人たちに骨を拾ってもらう。そして毎年、墓参りには子や孫が訪れる──かつて当たり前だったそんな「死に方」が、この国ではもうすぐできなくなるかもしれない。すでに、激変の予兆はあちこちにある。

 エントランスを入ると、正面にチェックインカウンターがあり、制服姿のコンシェルジュがいる。ホールにはソファやオブジェが置かれ、内装はまるでホテル。

 だが、その横の自動ドアの先にあるのは生者のための客室ではない。部屋のドアを開けると、白い壁に囲まれた10畳ほどのスペースがある。中央は棺を置く場所、椅子は遺族のためのものだ。

 ここは神奈川県川崎市の住宅街にある「ご遺体ホテル そうそう」。遺体を一時的に安置する施設である。火葬場が不足しているために生まれる「待機遺体」の収納に、こうした遺体ホテルが利用されているという。同施設を運営するアート企画社の竹岸久雄社長が言う。

「近年、さまざまな事情で火葬場やご自宅にご遺体を運べない人がいることを知り、“ご遺体ホテル”のビジネスを立ち上げようと考えました」

 料金は1日(24時間)あたり9000円。2014年10月のオープン当初は閑古鳥が鳴いていたが、2015年には稼働率が73%に急上昇。「現在は稼働率が9割前後に達し、平均滞在期間は3〜4日」(竹岸社長)だという。

 同様の施設は都市部を中心に増え続けている。病院で人が亡くなればその遺体は自宅に戻り、家族や親類縁者に見守られて通夜や葬儀を迎える──これまで当たり前だった葬送のあり方が、大きく変わりつつある。

 厚生労働省「人口動態統計の年間推計」によれば、2015年の死者数は約130万人にのぼり、2030年には160万人を突破する見込みだ。とくに都会では孤独死が急増し、2030年には孤独死予備群は2700万人近くにのぼると見られている。話題書『無葬社会』の著者で浄土宗僧侶でもある鵜飼秀徳氏がいう。

「きちんと地縁や血縁に根ざした供養を受けられず、誰にも見送られず、宗教的な弔いもなく送られていく。そういうケースが、年々増えています。それを私は“無葬社会”と呼んでいます」

 すでに首都圏では大量の死者をさばききれない、深刻な状況にある。火葬場は過去に例がないほどの“混雑”となっている。

「昨年、母が亡くなった時、火葬が10日後になるといわれました。葬儀社が“ドライアイスを入れ替えても遺体の傷みを防ぐのは無理”というので、家に連れて帰るのは諦め、泣く泣く遺体を預けました。10日間も母を冷蔵庫みたいな場所で過ごさせるのは忍びなかった」(55歳・会社員)

 公営の斎場が満杯なら民間の斎場を利用する方法もあるが、公営なら数万円程度で済む費用が数十万円になることもある。

 火葬場サイドも対応に奔走している。一般的に友引は「友を呼ぶ」ということで、葬式や火葬を避けるのが常識だったが、もはや構っていられないのが現実だ。

「横浜市の火葬場では友引の受付を始めました。都内や名古屋市などの一部の斎場でも友引の運用を行なっています」(鵜飼氏)

 また、一般的に午前10時か11時に葬儀、12時から火葬というスケジュール設定が多く、その時間帯はどうしても混み合う。早い時間帯の火葬しか予約できない場合、前日までに葬儀を済ませ、一晩遺体をどこかに安置してから火葬場に向かうことになる。それもまた遺体ホテルの活況につながる。

 火葬場が混み合う理由について、鵜飼氏が続ける。

「葬儀場での葬式を省略し、火葬場でお別れをする“直葬”の増加が影響していると見る専門家もいます。葬式をしない分、会葬者が火葬場で時間をかけてお別れする傾向が強いのです」

※週刊ポスト2017年4月21日号