症状を引き起こすのは、気温や湿度などの「環境」も要因のひとつ

写真拡大

4月に入りやっと、多くの地域では重いコートなどがいらなくなり身軽に過ごせる季節になったばかりだが、転ばぬ先の杖とばかりに、早くも熱中症対策への意識を高める動きが始まっている。

この数年は毎年のように初夏から秋にかけて、熱中症予防を繰り返し呼びかけられているものの発症数や死亡者数に減少傾向がみられないという。人口の高齢化や平均気温の上昇などで、将来にわたって深刻化が懸念されている。

厚労省5〜9月「クールワークキャンペーン」

厚生労働省は、東京都のサクラの開花宣言が出された3日後の2017年3月24日に、5月〜9月を期間として「STOP!熱中症 クールワークキャンペーン」を実施すると発表した。4月はその準備期間に充てるという。

同省によると10年以降、職場での熱中症発症者は400〜500人で推移しており、減少傾向がみられないという。また死亡者数は13年に30人、15年に29人など、12年〜16年の5年間で80人を超えた。

同省の「第12次労働災害防止計画」(13年〜17年)では、職場での熱中症について「第11次労働災害防止計画」(08年〜12年)の期間と比較して死傷者数を20%少なくする目標が設定されていたが、17年1月の速報値で1879件と、第11次計画期間(1948件)の95%に達し、あと1年を残し目標件数の目安となる1558件超えてしまった。

「クールワークキャンペーン」では、予防対策やセミナーを紹介する専用ウェブサイトを特設するほか、各団体で個々に実施されていた取組を相互に連携させ横断的な対策推進を図るという。

死亡者の8割近くは高齢者

熱中症の問題はもちろん、職場に限ったことではない。厚労省の人口動態統計(確定数)によると、熱中症による死者は1995年に318人、10年後の2005年に328人だったが、猛暑に見舞われた10年に1731人とぐんと跳ね上がり、統計として把握できる1960年以降で過去最高に。その後は、11年948人、12年727人、13年1077人、14年529人、15年968人となっている。

総務省消防庁の16年4月25日〜10月2日を対象期間にした「熱中症による救急搬送状況『週別推移』」によると、4月25日から〜5月1日の週にはやくも全国で208人が熱中症で救急搬送され、ピークは8月1日〜7日の週の6749人。ピーク前4週は2929人〜4891人、ピーク後3週は2905人〜5700人が運ばれている。

熱中症の予防や対策がとくに必要とみられるのは高齢者。猛暑の10年に亡くなった1731人のうち65歳以上の高齢者が79.3%と8割近くを占めていた。同年に次ぐ死者数を出した13年は65歳以上が77.3%だった。発生場所はいずれの年齢層でも「住居」が最も多かった。

環境省の「熱中症予防情報サイト」によると、症状を引き起こすのは、気温や湿度などの「環境」要因、高齢者や乳幼児、肥満や低栄養状態、疾患などの「からだ」要因、激しい筋肉運動や慣れない運動、長時間の屋外作業などの「行動」要因――の3つ。予防には、繰り返し指摘されているが、水分・塩分補給、涼しい服装、日陰の利用などが挙げられている。

日本の平均気温は、気象庁によると1898年以降では100年あたりおよそ1.1度の割合で上昇。1990年代以降は、高温となる年が多くなっている。日本の気温上昇は世界の平均に比べて大きいという。気温上昇が続けば、熱中症の拡大の可能性が指摘されている。