経営が悪化した東芝が売却を検討している、世界的に競争力のあるメモリ事業をめぐって、AppleやGoogle、Amazon、Foxconnなどが争奪戦に名乗りを上げています。

2兆円を超える提示額も

東芝は、2017年3月期の連結決算で1兆円以上の赤字を計上しており、経営再建のために、同社の事業の中でも競争力の高いメモリ事業を1兆5,000億円以上で売却する意向と報じられています。
 
読売新聞によると、同事業の買収には、Apple、Google、Amazonのほか、1年前にシャープを買収し、iPhone組み立てのFoxconnで知られる台湾の鴻海精密工業、世界最大の半導体メーカーである米Western Digital、韓国のSK hynixなどが名乗りを挙げており、2兆円を超える買収額を提示した企業もあった、とのことです。

Appleが東芝買収に名乗りを挙げた理由は?

東芝のメモリ事業の世界シェアは18%で、Samsungの37%に次ぐ世界第2位のシェアを握っています。17%のシェアを持つ3位のWestern Digitalや、9.6%のシェアを持つSK Hynixが買収すれば、一気に世界最大のメモリメーカーが誕生することになります。
 
現在、メモリの市場価格は高止まり状態にあることから、Appleとしては重要部品であるメモリをライバルのSamsung依存せずに安価に調達できるメリットがあります。また、今後iPhoneやMacで進むストレージ容量の増大に対応したい考えがあると思われます。

 
 
Source:読売新聞, iDownloadBlog
Photo:YouTube
(hato)