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日立システムズは3月30日、インターネットに接続された監視カメラや自動販売機などの機器(IoT機器)に対するサイバー攻撃を検知するサービスを開発したと発表した。

同サービスは、IoT機器の製造段階で搭載するセキュリティソフトウェア(組み込みソフトウェア)と、同ソフトウェアが検知したサイバー攻撃を遠隔監視するサービスから構成される。

同サービスの利用により、IoT機器メーカーは自社が提供するIoT機器にセキュリティ機能を付加することが可能となる。

同サービスを活用したIoT機器の利用者は、IoT機器に対するサイバー攻撃を早期に検知して対処することが可能となるだけでなく、システムの停止・被害の拡大を防ぎ、意図しないサイバー攻撃への加担などのリスクを軽減することができるという。

ソフトウェアは、同社とグループ会社のセキュアブレインがIoT機器に対するサイバー攻撃の手法や傾向を分析して開発したもので、IoT機器本来の動作に影響を与えないよう考慮されている。2017年6月から主にIoT機器メーカー向けに提供開始する予定。

(辻)