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IDC Japanは3月29日、2016年通年の国内サーバ市場動向を発表した。これによると、同年の国内サーバ市場規模は4421億円と前年から12.8%減少し、出荷台数は51万,000台と前年から7.8%減少したという。

2016年の国内サーバ市場は、x86サーバ、メインフレーム、その他のサーバーの全製品分野において、出荷額と出荷台数ともに前年からマイナスの成長となった。

国内サーバ市場の出荷額は、2013年以降3年間プラス成長で、x86サーバの出荷額と出荷台数がマイナス成長となるのはリーマンショック以降、7年ぶりとなるという。

メインフレームとその他のサーバーの出荷額は2桁のマイナス成長となったが、その出荷額が2桁のマイナス成長になったのは、前年の官公庁や金融向け大型案件の反動が要因となっているという。また同社は、官公庁や金融ではメインフレームの上位機種を採用するケースが多く、その更新需要が一巡しつつあると見ている。

ベンダー別の出荷額では富士通が首位を獲得した。同社はメインフレームとその他のサーバは2桁のマイナス成長でしたが、文教や医療分野での大口案件が貢献し、x86サーバがプラス成長だったという。

2位以降は、NEC、日本ヒューレット・パッカード(HPE)、日立製作所、デル テクノロジーズとIBMとなっている。

出荷台数ではNECが首位を獲得。2位以降は富士通、HPE、デル テクノロジーズ、日立製作所の順だった。