世界経済フォーラム(WEF)が毎年発表している「ジェンダー・ギャップ指数」は世界各国の男女平等の度合いを指数化したものだ。2016年における日本の順位は調査対象となった144カ国のうち111位だった。(イメージ写真提供:123RF)

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 世界経済フォーラム(WEF)が毎年発表している「ジェンダー・ギャップ指数」は世界各国の男女平等の度合いを指数化したものだ。2016年における日本の順位は調査対象となった144カ国のうち111位だった。

 16年に日本は順位を10も下げたが、これは男女の所得格差が大きく関係しているという見方がある。日本では男女平等の度合いが他国に比べて低いという評価になるが、中国メディアの今日頭条が25日付で掲載した記事は、「日本では男性だって差別されている」と論じている。

 記事は、日本ではこれまで女性の権利だけが強調され、誰も男性の権利には触れようとしないと説明。また、日本人は男女平等と「女性の権利を勝ち取る」ことを同一視していると主張した。さらに、日本においては男性は各種の「性差別」を受けており、その最も典型的な例は「女性専用車両」だと論じた。

 続いて女性専用車両の存在が男性差別となる理由を男性の観点から説明し、女性専用車両は男性たちを「痴漢予備軍」とみなすのと等しいという見方を示した。

 また、日本にはかつて女性専用レストランが出現したことや、日本のある航空会社には旅客機に女性専用トイレが出現したこと、また「女性専用席」のある図書館もあると紹介。さらに、あるPTA会議において1人の父親以外はすべて母親という状況下で、司会を務めた女性教師が口を開くたびに「お母さん方」と呼びかけ、この父親の存在を「完全に無視していた」という事例も紹介し、これらはすべて男性差別であると言う見方を示した。

 女性専用車両が男性差別だという見方は、この施策に対する過剰な反応と言えるだろう。確かに女性専用車両は男性たちを「痴漢予備軍」とみなしているとも言えなくはないが、その前に痴漢という犯罪から女性を守るというのは正しいことであり、男性がこれを自分に対する差別と受け止める必要は全くない。だが、男女平等を叫ぶのであれば男性専用車両があって然るべきだろう。(編集担当:村山健二)(イメージ写真提供:123RF)