オトナンサー編集部が、3月27日から1週間の重要経済イベントについて、マネースクウェア・ジャパンの西田明弘チーフエコノミストに聞きました。

 今週は31日に、日本の2月消費者物価指数(CPI)、ユーロ圏の2月CPI、米国の2月個人消費支出(PCE)が発表される予定ですが、「それらの動向は金融政策に影響を与えるため要注意です」(西田さん)。

 西田さんによると、日本のCPIは、食料とエネルギーを除くコアが前年比0%近辺で推移し、2%の物価目標達成が見通せない状況。CPIが弱い結果でも、ただちに追加緩和を迫るものではありませんが“緩和期待”を残すものとなりそうです。

 欧州中央銀行(ECB)は足元の物価上昇について、エネルギーを主因とした一時的なものと判断しており、ドラギ総裁は金融緩和を継続する意向を示していることから、状況に変化はないとみられるようです。

 最後に、米PCEコアはジリジリと伸びが高まっており、前年比2%に一段と接近すれば、「利上げ観測をサポートすることになるでしょう」。

(オトナンサー編集部)