週明け3月21日の東京株式市場で日経平均株価は続落、前週末比65円71銭安の1万9455円88銭で取引を終えました。

 マネースクウェア・ジャパンの津田隆光チーフアナリストによると、日経平均は一時1万9337円22銭まで下落。先週の米連邦公開市場委員会(FOMC)以降、利上げペース加速観測が後退し、米金利低下とドル安・円高が進んでいることが嫌気されました。

 東証1部33業種中、その他製品、食料品など12業種が上昇、一方、証券、倉庫・運輸関連など21業種は下落しました。個別銘柄では、東芝、クラレが買われ、T&Dホールディングス(HD)、ミネベアは売られました。

 TOPIX(東証株価指数)は前週末比2.43ポイント安の1563.42。東京外国為替市場でドル/円は午後3時現在、1ドル=112円80銭台で推移しています。

米ファンダメンタルズは「堅調」

 津田さんによると、今週は注目される経済指標やイベントに乏しく小動きとなる可能性も。日経平均は1万9600円を超えると上値が重くなる展開が続いており、一段の上昇には、ドル/円の上昇が必要になりそうです。

 ドル/円は足元で、インフレ期待や利上げペース加速観測の後退を背景に弱含んでいますが、「米国のファンダメンタルズは依然堅調。今後、労働市場の一段の引き締まりなどがあれば、ある程度まではドル/円が上昇し、日経平均にプラスに働く可能性があります」。

(オトナンサー編集部)