「本気で自殺したい」と考えた人が、調査した成人男女の約2割に上ることが21日、厚生労働省の自殺対策に関する意識調査で明らかになった。

 これまでの調査で最多となる。ただ自殺者数は近年、減少傾向にあり、厚労省の担当者は「行動を起こさないという対策が一定の効果を果たしている」と分析している。

 意識調査は平成20年からおよそ4年ごとに行われ、3回目となる今回は、28年10月に全国の20歳以上の男女3千人を対象に実施(回収率67・3%)。「自殺したい」と考えた人は今回23・6%で、前回(23・4%)、前々回(19・1%)より増えた。「最近1年以内に自殺したい」と考えた人は4・5%に上った。

 自殺を考えた経験がある人を男女別でみると、女性が25・6%で、男性の21・4%を上回った。特に女性の30代(32・3%)、50代(31%)が高い傾向にある。

 どのように乗り越えたか尋ねたところ、複数回答で「趣味や仕事などで気を紛らわせるよう努めた」が36・7%で最も多く、次いで「家族や友人、同僚ら身近な人に悩みを聞いてもらった」が32・1%だった。

 今回新たに付け加えられた項目では、「児童・生徒が自殺予防について学ぶ機会があった方がよい」と思う人は83・1%、自殺予防に資するものとして「ストレスへの対処方法を知ること」が51・4%に上った。