日本時間3月17日23時に注目された「ミシガン大消費者信頼感指数」の速報値が発表された。事前予測の97.0を上回る97.6ポイント(2月は96.3)と好感触であったが、市場の反応はまったく逆。ドルがどんどん売られていくことになる。なぜだろうか。

 FOMC(連邦公開市場委員会)の利上げ声明以降、ドルにまったく元気がない状態が続いていたが、それでも1ドル113円10銭以上を維持していた。

 それが大きく動いたのが日本時間3月17日23時である。

 1ドル113円19銭であったのが、ミシガン大消費者信頼感指数の速報値が発表されると、一気に円高の流れが強まり1ドル112円57銭まで急降下したのだ。直前までのアメリカの10年債権利回りが2.52%。速報値の結果が良好だったため上がると思われたが、こちらがまず2.49%まで急落する。それに比例するようにドルは売られた。

 このミシガン大消費者信頼感指数には「1年、5年期待インフレ率」というものもある。実はこちらが注目されていたのだ。

 2月は2.5%だったが、この日の速報値では2.2%と下がっていた。この影響で長期債券利回りは急落したのだ。ちなみに2.2%という数値は過去最低であった。この結果に市場は敏感に反応する。

 日本時間18日1時以降は停滞ムードになり、ニューヨーク市場が閉まるときにはなんとか1ドル112円70銭まで持ち直したものの、トレンドが円高に傾いているのは間違いない。

 今日と明日は市場が休みである。

 果たして来週の為替相場はどう変動していくのだろうか。このまま円高が続いていくのだろうか。日経平均株価も今週末にかけて下がりムード。ドルが売られ、円が買われると株価も下がっていく危険性がある。やはり株価が上がる土壌としては円安ドル高が好ましい。

 3月18日にはG20の記者会見がある。ドイツで開かれている中央銀行総裁・財務相会合では自由貿易や為替について話を進めることになっている。声明の内容によっては来週の為替相場に影響を及ぼすだろう。