3月16日の東京株式市場で日経平均株価は反発、前日比12円76銭高の1万9590円14銭で取引を終えました。

 マネースクウェア・ジャパンの八代和也アナリストによると、この日は方向感が定まらない展開。米連邦公開市場委員会(FOMC)後、外国為替市場でドル/円が一時1ドル=113円台前半へと下落したことが嫌気され、日経平均は一時1万9454円17銭まで下げました。

 その後、ドル/円が反発して日経平均も下げ幅を縮小。日銀による上場投資信託(ETF)買い入れ期待にも支えられ、前日終値比プラス圏に転じました。

 東証1部33業種中、海運、非鉄金属など26業種が上昇、一方、保険、銀行など7業種は下落しました。個別銘柄では、古河電気工業、ミネベアが買われ、第一生命保険、T&Dホールディングス(HD)は売られました。

 TOPIX(東証株価指数)は前日比1.38ポイント高の1572.69。東京外国為替市場でドル/円は午後3時現在、1ドル=113円30銭台で推移しています。

ドル/円は「大きく下落しない」

 FOMCでは政策金利を0.25%引き上げることが決定しましたが、FOMC参加者の政策金利見通しにおける今年と来年の利上げ回数は、昨年12月時点からほとんど変わらず。イエレン米連邦準備制度理事会(FRB)議長も、利上げペースが緩やかになると強調しました。

 これを受けてドル/円は下落、「FRBの利上げペース加速観測がいったん後退したことでドル/円は目先、上値が重くなる可能性があります」(八代さん)。一方では、FRBが利上げ方向であることに変わりなく、米経済指標がおおむね良好であることを考慮すると、ドル/円が大きく下落する状況ではなさそうです。

「ドル/円が、1ドル=111円台半ば〜115円台半ばでの“もみ合い”となれば、日経平均も明確な方向感が出にくいかもしれません」(同)

(オトナンサー編集部)