「誰が」「なぜ」リークした?

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 3月6日、日経新聞は〈大西社長辞任へ 三越伊勢丹HD〉と報じたが、大西洋・社長(61)は辞任報道が出た当日にも丸川珠代・五輪相との会合に予定通りに出席していただけに、一部の経営幹部を除けば「間もなく社長を辞める」と想像した社員は皆無に近かったようだ。

 日経の第一報の翌日(7日)、三越伊勢丹は取締役会で「3月末での大西社長の辞任」を決定し、後任に杉江俊彦・専務が昇格することも合わせて発表した。“後任社長未定”の異常事態は1日で解消されたとはいえ、“密なるを以て善しとする”を鉄則とする企業トップ人事が事前に漏れていたことで、社内外の動揺は尾を引きそうだ。

「取締役会の決議前に日経が書いたということは、社内の誰かが“社長辞任確実”という情報をリークしたからと想像できます。大西氏の辞任を既成事実化して、追い落としを確実にする意図があったと見るのが自然です」(経済誌『経済界』編集局長の関慎夫氏)

 さらに続報では石塚邦雄・会長が大西氏を前に「現場が持たない。責任を取って辞めてもらいたい」と迫った場面があったことも伝えられた。

 三越伊勢丹HDは、三越百貨店と伊勢丹百貨店の経営統合で2008年に誕生した。その中で大西氏は「伊勢丹メンズ館」を成功に導いた功績が認められ、2009年に53歳の若さで伊勢丹社長に抜擢され、2012年にはHD社長に就任した。

「ミスター百貨店」の異名をとった大西流経営の特徴について、大西氏との共著もある経済ジャーナリスト・内田裕子氏が解説する。

「店舗をテナントに貸す傾向を強めたライバルの 島屋やJフロントリテイリング(大丸・松坂屋)に対し、大西さんは仕入れを充実し、魅力的なオリジナルブランド商品を提供することで百貨店に消費者を取り戻そうとした。矢継ぎ早の改革を打ち出した背景には“このままでは10年後に百貨店はなくなってしまう”という危機感があった。しかし、そうした危機感を社内で共有できないもどかしさも感じていたように思います」

◆“引導”を渡した三越出身会長

 そうした中で大西氏は、社内に多くの“敵”を作りすぎたという見方もある。

「2008年の経営統合は、業績不振に陥っていた三越を伊勢丹が助ける事実上の“救済合併”と見られていた。統合以降に閉鎖された店舗は旧三越が大半で、昨夏に解消されるまでは旧伊勢丹出身者のほうが給与が高いという賃金格差も残っていた。旧三越の社員には鬱憤が溜まっていたといわれています」(前出・関氏)

 そんな状況の中で大西氏に強烈な逆風となったのがインバウンド(訪日外国人)による“爆買い”の失速だった。百貨店事業が92%と高い三越伊勢丹の売り上げは急減し、昨年10月に2017年3月期の純利益見通しを大幅下方修正(2%減→51%減)した頃から、「社内の“大西降ろし”ムードが急加速した」(経済誌記者)という。

 最終的に大西氏に“引導”を渡したとされる石塚会長が旧三越出身(合併時の三越社長)だったのも因縁というべきか。

 ユニクロなどの量販店の攻勢や消費者の節約志向など、百貨店を取り巻く状況は厳しく、体制を刷新しても業績回復の見通しは立たず、気まぐれなインバウンドに依存する状況は変わりそうにない。前出・内田氏はこう語る。

「大西さんの辞任は、百貨店ビジネスの“最後のひと花”が散ったという意味になるかもしれない」

※週刊ポスト2017年3月24・31日号