12日に行われた名古屋ウィメンズマラソンで、参加していた女性ランナー3人が一時心肺停止状態になるアクシデントが発生した。幸い3人はいずれも速やかな救命処置によって心拍と意識を取り戻した。中国メディア・澎湃新聞は13日、マラソン大会における応急体制について、中国国内が学ぶべきであるとする記事を掲載した。(イメージ写真提供:123RF)

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 12日に行われた名古屋ウィメンズマラソンで、参加していた女性ランナー3人が一時心肺停止状態になるアクシデントが発生した。幸い3人はいずれも速やかな救命処置によって心拍と意識を取り戻した。中国メディア・澎湃新聞は13日、マラソン大会における応急体制について、中国国内が学ぶべきであるとする記事を掲載した。

 記事は、日本のマラソン大会でも中国と同様に心肺停止になるアクシデントがしばしば発生すると紹介する一方で「イベントの医療保障措置、応急体制がこのようなアクシデントによる突然死を防いでいるのだ」とした。そして、実際に同大会から招待を受けて救援サポートを実施した中国企業・第一反応の陸楽CEOが当時の状況について「選手が倒れてから救急車に乗せるまで、救急措置の全過程が5分足らずで完了した」、「現場には6人の救護スタッフがいた。応急チームは専門性が高いうえ、ランナーのプライバシー保護にも非常に気を配っている」と感想を語ったことを伝えている。

 そして、日本のマラソン大会における救急体制の充実ぶりについて、機器の充実、作業の細分化という2点から紹介。機器については42.195キロのコースに計140個のAEDが置かれ、各救急チームにも小型の酸素ボンベが配されていたとし「これほどの物的投入は、国内のマラソン大会ではまず見られない」と評した。

 また、作業の細分化については、1万9000人のランナーに対して医療スタッフが1000人集められ、それぞれ異なる職場からやって来るスタッフが大会組織委員会による統一的な要求や手順を厳格に守ってオペレーションを行うと説明している。さらに、第1回から10年間死亡事故ゼロを続けている東京マラソンでも、AED台数の増加や「自転車救急チーム」の配備といった安全保障体制の充実を絶えず進めていることを紹介した。

 記事は「国内の多くのマラソン大会は、より科学的かつ綿密な医療保障体系を作る必要がある。そうすることで初めて悲劇を減らすことができるのだ」と締めくくった。中国でも近年マラソンブームが起きており、各地でさまざまなマラソン大会が催されるようになった。組織者側の安全面に対する配慮ももちろん大事だが、マラソンという過酷なスポーツに挑む市民の安全や健康に対する意識向上も欠かせない。(編集担当:今関忠馬)(イメージ写真提供:123RF)