10日、ジャパネットたかたは、経営難のサッカーJ2のV・ファーレン長崎に3年に渡り総額10億円以上の支援をすることを表明した。

 ジャパネットたかたは、地元長崎県佐世保市に本社のある通信販売大手で、長崎の株式の約20%を保有している筆頭株主でもある。これまで有力スポンサーではあったが経営には参加していなかったものの、今後は株式のほぼ全てを保有して経営をしたいと言う。正式には株主の賛同を得られてのこととも言っているが、安定経営に向けて大きな前進であることは間違いない。

 長崎は累積赤字が約3億円になる見込みで、この6月に債務超過になればJリーグ規定によってJ3降格のピンチでもあった。既に長崎には7日に英会話学校大手のNOVAが5億円を超える支援が表明されたばかりでもある。この2社は支援と言う枠組みでは一致しているものの、株式取得割合など経営に向けてはバッティングする部分もある。

 長崎としてはJリーグから17日までに経営状況と増資に関する報告書の提出を求められている。そのため、10日には一旦はNOVAからの支援受け入れを発表したが、11日になり、ジャパネットたかたからの支援を受け入れる方針を表明した。