株式市場に「トリプルウィッチング(3人の魔女)」という言葉があります。主に米国市場で、株式先物、株価指数オプション、個別株オプションの、3つの取引満了日(いわゆるSQ)が重なる日のことです。時に相場変動が大きくなることで知られています。

 国際金融市場で、これに相当すると言っても過言ではない日がやって来ます。3月15日です。この日、米連邦準備制度理事会(FRB)が公開市場委員会(FOMC)を開いて金融政策を決定します。そして、米連邦債務の上限を設定したデットシーリングを無効にする措置がこの日をもって終了し、翌日からデットシーリングが復活します。さらに、オランダで総選挙が実施され、翌日にかけて開票結果が明らかになります。

 いずれも、市場に大きな影響を与える可能性を秘めているため、詳しく見ておきたいと思います。

米利上げペース前倒しのシグナル出るか

 FRBの次の利上げは、早くても6月というのが一時有力だった見方です。しかし、この1〜2週間、FOMC参加者、それもイエレン議長を含めて利上げに慎重な「ハト派」から利上げに前向きな発言が相次いだため、3月の利上げがほぼ確実視されています。

 したがって、現地時間15日午後1時(日本時間16日午前3時)ごろに出る結果が「利上げ」だけならば、市場は反応しないか、あるいは「材料出尽くし」で、ドルの下落や米金利の低下を招くかもしれません。一方で、FOMCやイエレン議長の会見から次回以降の利上げのタイミングやペースを前倒しするようなシグナルが出てくれば、ドル高、米金利上昇となりそうです。

 そして、オランダ総選挙の投票が現地時間午後9時(同16日午前5時)に締め切られ、直後から出口調査の結果や開票結果が徐々に明らかになります。ウィルダース氏率いる極右の自由党(PVV)が第1党に躍り出るとの予想もあります。ただ、PVVの獲得議席数は全150議席の過半数に到底及ばないと見込まれます。また、PVVと連立を組もうとする政党も見当たらないため、PVVが政権を担う可能性は限りなくゼロに近いとされます。

 それでも、PVVが事前予想を上回る議席を獲得するようであれば、フランス大統領選挙(4〜5月)で同じく極右・国民戦線(FN)のルペン氏が健闘する、との観測につながるでしょう。ルペン氏はユーロ離脱を掲げており、その懸念が強まれば、ユーロ通貨の悪材料となる可能性が高いでしょう。

「デフォルト」意識されれば市場動揺も

 米国では現地時間16日午前0時(同16日午後2時)をもって、デットシーリング(債務上限)が復活します。そうなれば、米政府はそれ以上に債務を増やすことができなくなります。

 即座に不都合が生じるわけではありませんし、財務省は「奥の手」を使って、ある程度は債務を増やす余地をひねり出すことも可能です。しかし、そのままではいずれ、限界がやって来ます。米国債の利払い(新たな債務)ができない可能性、つまりデフォルト(債務不履行)の可能性が少しでも意識されれば、金融市場は動揺するかもしれません。

 共和党が政権と議会を握っている「統一された政府」においては、デットシーリング問題を長引かせるメリットは小さいでしょう。危機が発生すれば、共和党がその責めを負うことになるからです。ただ、共和党内の財政保守派がトランプ政権の拡張的な財政政策をけん制するために、デットシーリングを“人質”に取る可能性は否定できません。

 3月15日、市場は重要イベントを“無風”で通過するでしょうか。それとも1つ、ないしは複数の“嵐”に遭遇するでしょうか。3つの嵐が重なって「パーフェクトストーム」が発生する事態は避けてもらいたいものです。

(株式会社マネースクウェア・ジャパンチーフエコノミスト 西田明弘)