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野村総合研究所(NRI)は、これからのビジネスや社会に広く普及し、さまざまな影響を及ぼすと考えられる情報通信関連の重要技術が、2021年までにどのように進展し実用化されるかを予測した「ITロードマップ」を発表した。

今回、重要技術として取り上げられたのは、「人工知能(AI)」、「チャットボット」、「VR(仮想現実)・AR(拡張現実)」、「ペイメント2.0」、「APIエコノミー2.0」、「FinTech」、「デジタルマネーマネジメント」、「デジタル・ロジスティクス」、「プログラマティック・マーケティング」の9つ。

チャットプラットフォームでは、個人の属性情報なども利用できるようになり、チャットボットを用いたサービスは一層発展すると予測。位置情報や時間などのコンテキストを活用したソリューションも拡大するとしている。なお、チャットボットは、対話形式のインターフェースにより、人間の代わりにコミュニケーションを自動で行ってくれるコンピュータプログラム。

また、複数のチャットプラットフォームに対応した「乗り入れ」が一般化し、チャットボットサービスはますます増加すると予想。チャットボット間の連携によるサービスの高度化が検討され、Facebookなどのチャットプラットフォーム提供企業が中心となり、チャットボット間のAPIの標準化も検討され始めるという。

そのほか、あらゆるサービスでチャットボットが広く利用されるようになり、人が目的に合わせてチャットボットを切り替えるのではなく、チャットボット同士が自発的に連携する「マルチボット化」が進み、ユーザーが個別のチャットボットを意識しなくてもすむようになると予測。将来的には、個人専用のチャットボットが生まれ、日常生活から仕事までをトータルでサポートする「パーソナルエージェント」へと進化していくと予想している。

(丸山篤)