順天堂大学の研究グループは、東日本大震災(2011年3月11日)で被災し事故を起こした東京電力福島第一と、同第二原発で、事故後も働く同社従業員らのメンタルヘルスについて追跡調査を実施し、このほど、災害関連体験によるメンタルの不調は時間とともに回復するが、「差別・中傷などの社会批判」は強く残るとする分析結果をまとめた。

研究内容は英医学誌「Psychologica lMedicine(サイコロジカル・メディシン)」に掲載される予定。

同僚を失った「悲嘆体験」も忘れられず

順天堂大の研究グループは11年、事故発生2〜3か月後に第一、第二両原発の従業員を対象に自己記入式のアンケートを実施し、第一1053人、第二707人の計1417人から回答を得た。研究ではこれら回答者を対象に、さらにアンケートを重ねることによって、11年から14年までの間の災害関連体験と心的外傷後ストレス反応(PTSR)の長期変化との関連について分析した。

その結果「惨事ストレス」「被災者体験」「差別・中傷」といった災害関連体験を経験した従業員のストレス反応は、いずれも時間とともに徐々に低下する傾向にあるが、災害関連体験を経験していない従業員に比べると、3年後の14年時点でもストレスが持続することが認められた。

特に「差別・中傷」といった社会批判を経験した従業員は、それを経験していない従業員に比べて、11年時点では約6倍、14年時点でも約3倍のストレスが残っていた。

また、同僚を失った「悲嘆体験」経験がある従業員は、経験のない従業員に比べて、11年時点で約2倍、14年時点でも同等の「悲嘆」があることが認められ悲しみの感情は長くひきずることが分かった。

メンタルヘルスの不調を訴える福島原発の従業員に対しては、精神科医や臨床心理士が継続的に治療や心理カウンセリングを提供して支援を行っているが、順天堂大グループの研究により、特に差別・中傷などの社会批判によるストレスは、長期にわたり持続していることが明らかになり、今までの支援では不足していることがわかった。