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●3〜5個程度の質問に該当しなければ加入できる
一般的に保険に加入する際は、医師の診査や健康状態の告知をしなければなりません。しかし、既往歴や持病などで身体に不安がある人にとっては、健康上のデリケートな質問に保険加入への"壁"を感じることがあるかもしれません。

実は、そのような人であっても加入しやすい保険があるのです。告知は必要だけれど、通常の告知内容に比べて簡素化されている「限定告知型保険」について本稿ではご説明します。

○健康面の詳細な記載や再診査は不要

限定告知型保険とは、通常の保険に比べ、告知書で質問される健康状態の項目が限定されている保険です。保険会社によって違いはありますが、現在・最近・過去の健康状態に関する質問を3〜5つに絞っています。以下が一例です。

(1)過去2年以内に入院または手術をしたことがあるか

(2)過去5年以内にがんで入院または手術をしたことがあるか

(3)今後3カ月以内に入院または手術の予定があるか

(4)現時点でがんまたは肝硬変と医師に診断、または疑いがあると指摘されているか

(5)現在までに公的介護保険の要介護認定を受けたことがあるか

これらの項目に一つも該当しなければ加入できます。通常保険のように該当項目について詳細を記載したり、再診査を受けたりということもありません。告知項目が簡素化されており、「健康に不安がある人も入りやすい」と言われているのは、このためです。

例えば上の質問例でいうと、仮に現在病気で通院治療中でも、今後3カ月以内に入院も手術もする予定がなければ告知事項にも該当せず、現在病気で通院治療中であることを告知する必要もないのです。病気の種類にもよりますが、慢性疾患の持病がある人らにとってはメリットが大きいでしょう。

●保険金の支払い対象になる事例とならない事例を確認!
とはいえ、契約前から発病していたのに、契約した後に本当に支払い対象になるのか疑問に感じる人もいらっしゃるでしょう。答えは「基本的にはOK」。ただ、注意すべき点もあるのです。

例えば、契約前から治療していた病気が契約後に悪化し、入院や手術を要するようになった場合は支払い対象です。しかし、契約前にすでに医師から入院や手術を勧められていた場合は、支払い対象外。このようにさまざまな条件があるため、申し込み前に給付条件などをしっかり確認しておかなければなりません。

○契約から1年以内は契約金額の半分のみの支払い

また、支払い対象となる場合でも、契約してから1年間は契約金額の1/2しか支払われないことにも注意が必要です。限定告知型保険には死亡保険も医療保険もありますが、1/2の給付制限は死亡保険金、入院給付金ともに適用されます。ただし、病気ではなく災害死亡の場合は契約上の保険金が支払われます。

なお、最大のデメリットとも言えるのが保険料です。引き受け条件が緩和される代わりに、保険料は通常の保険に加入するよりも割高に設定されています。病気がちで入院や治療などの医療費が膨らむ可能性を考えると、病気の種類や状態によっては割高でも加入する価値はあります。しかし、公的医療保険の「高額療養費制度」があることを考えると、自己負担すべき部分を貯金でまかなう方法もあります。

保険会社によっては20歳から加入できる場合もありますが、一般的に限定告知型の保険は、おおむね40〜80歳までと加入可能年齢も限定されています。通常は契約年齢が高くなるにつれ、保険料も高くなるもの。そこへさらに引き受け基準緩和で割高になるのであれば、保険金と保険料のバランスがうまく取れているか確認することも大切です。

例えば医療保障でも、保険会社によっては一般的な入院・通院以外にも健康保険の対象とならない先進医療の治療費を保障するものもあります。健康保険対象外の費用は高額療養費も対象外ですから、病気リスクの大小によっては加入を検討してもいいかもしれません。

健康に不安がある人ほど頼りにしたい保険ですが、メリット・デメリットをしっかり確認してから加入の検討をしてくださいね。

※写真と本文は関係ありません

筆者プロフィール: 武田明日香(たけだ あすか)

エフピーウーマン所属、ファイナンシャルプランナー。日本テレビ「ZIP!」やTBSテレビ「あなたの損を取り戻せ 差がつく! トラベル! 」、「Saita」「andGIRL」等の雑誌、「web R25」「わたしのマネー術」等のウェブサイトなど幅広いメディアを通じ、お金とキャリアの両面から女性が豊かな人生を送るための知識を伝えている。お金の知識が身につく初心者向けマネーセミナー受付中(受講料無料)。

(FPwoman)