大学の「キャリア教育科目」は、なぜここまで増えていったのか。(写真はイメージ)


 前回の記事「大学が就職支援をキャリア支援に拡張した本当の理由」では、2000年代半ばから後半にかけて、各大学のキャリアセンターの学生支援が、狭い意味での「就職支援」から、より幅の広い「キャリア支援」へと拡張していったこと、その背景には、「大衆化の衝撃」に見舞われて以降の大学では、端的に言って「大学3年次の就職支援から始めたのでは、支援が間に合わない」という、切迫した実情があったことに触れた。

 今回は、ちょうど同じ時期に設置が進み、その後は日本中のほとんどの大学に普及した「キャリア教育科目」について見てみたい。

キャリア教育科目とは

 念のために、ここでいう「キャリア教育科目」とは、大学の正規の教育課程のうちに組み込まれ、単位化された、学生のキャリア形成支援のための科目のことを指す総称である。

 実際の科目名は、当然のことながら、大学によって異なっており、思いつくままにあげると、「キャリアデザイン」「キャリア形成論」「仕事と人生」「大学と社会」などがある。複数科目を展開している場合には、上記のような基礎レベルの科目とは別に、キャリア形成支援の特定の柱を科目にした「就業力育成」「職業選択論」「日本企業と就職事情」「インターンシップ」「キャリアプランニング」といった科目を置いている場合もある。

 どの程度の科目数を設置するのか、これらの科目を選択科目にするのか必修科目にするのかも、それこそ大学によって事情が大きく異なっている。誤解をおそれずに言ってしまえば、上位ランクの大学の場合には、キャリア教育科目の設置数は、それほど多くはなく、かつ自由選択科目とされることが圧倒的であろう。

 逆に、中・下位ランクの大学の場合には、設置数が増え、必修科目にされる割合も高い。中には、1年次から4年次にわたって15科目以上のキャリア教育科目を設置し、そのうちの10単位程度を必修にするといった大学も存在している。

教育課程上の位置づけ

 なお、大学関係者以外はあまり関心を持たないかもしれないが、キャリア教育科目が、各大学の教育課程上どこに位置づけられるのかについても一言しておく。

 端的に言って、伝統的な大学イメージに従えば、「えっ、そんなことも大学で教えるの」という内容を含むのが「キャリア教育科目」(とりわけ、1年次に設置される基礎レベルの科目の場合)である。それゆえ、これらの科目が、各学部等の専門科目に位置づけられることは少ない。ごく少数の例外があるとすれば、学部の専門性とキャリア教育科目の狙いが合致する場合に、専門基礎科目として置かれるくらいである。

 従って、大多数のキャリア教育科目は、一般教育科目(教養科目)として位置づけられる。大学によっても事情は違うが、複数学部を擁する大学の場合は、キャリア教育科目は、全学共通科目として設置されるのが通例であるということでもある。

 これは、後で詳しく述べるが、現在の大学におけるキャリア教育の「弱点」につながるというのが、筆者の見立てである。全学共通の一般教育科目として設置されるキャリア教育科目は、学部の専門教育の体系と有機的に結びつくというよりは、どうしても「外付け」の科目として、学部教育とは別働隊のように機能してしまうからである。

なぜ、キャリア教育科目が設置されたのか

 さて、本筋に戻ろう。2000年代半ば、日本の大学はなぜキャリア教育科目を設置し、学生に対する「キャリア教育」に乗り出しはじめたのだろうか。

 大学教育論として理念的に語ることももちろん可能であるが、ここでは端的に、もっとも現実的な「理由」に注目しよう。

 前回は、各大学のキャリアセンターが、大衆化した学生たちを目の前にして、従来から取り組んできた「就職支援」の効果を上げるためには、大学1年次から学生の意識や意欲喚起を目的として、幅広い「キャリア支援」に乗り出していかざるをえなかったことを指摘した。

 ただし、そうしたキャリア支援は、教学組織ではないキャリアセンターが担う限りは、ガイダンスやセミナー、講座といった形態で提供せざるをえない。そこには、専門的な外部人材が導入されたりもするが、支援の機会は、当然のこととして、強制力を発揮できない任意参加という設定になる。

 ポイントは、ここである。関係者ならよく知っているはずだが、およそこの手のガイダンス、セミナー・講座などでは、次のようなことが起こりがちである。つまり、大学側からすれば、来なくても大丈夫と思われる学生は積極的に参加してくるが、本当に来てほしいと思う学生は実はほとんど来ない。これが現実なのである。

 そうであれば、単位修得という「報酬」を用意しつつ、こうした支援は「授業」として実施するほうが得策なのではないか。さらに、必修科目として設置できれば、「対策」は完璧となるのではないか。

 もちろん、授業科目であれば、どんなに工夫して組まれた講座などよりも、系統的・体系的に学生に対するキャリア支援をすることができるという利点もある。

「キャリア教育科目」の理想と現実

 2000年代半ば頃から、各大学がキャリア教育科目の設置に踏み切っていった理由は、まさにこれである。

――「大衆化の衝撃」を受けて手間のかかる学生を抱えるようになり、かつ、少子化のもとでの大学間競争に晒された各大学は、就職実績を維持・向上させていくためにも、従来の「就職支援」を「キャリア支援」へと拡張した。そして、その「キャリア支援」を実効的にし、多くの学生に届かせるために、講座やセミナーなどの正課外教育ではなく、正課教育として単位化した「キャリア教育科目」を設置するようになった──。

 もちろん、当事者は、ここまで明け透けな理由を語ったりはしまい。多くの場合には、グローバル化の進展、女性の社会進出、「日本的雇用」の変容といった社会変化を背景に、日本人の働き方や生き方が多様化した結果、これからは個人による自律的なキャリアデザインが求められるようになるのだといった状況認識が語られ、各大学における「キャリア教育科目」設置の理由とされたであろう。

 それはそれで、けっして間違ってはいない。しかし、オブラートとしてのそうした美辞麗句の背後で、各大学を「キャリア教育」の実施へと駆り立てた基本的な動因には、以上のような事情が存在することを看過することはできない。

文部科学省の高等教育政策による後押し

 こうして登場した「キャリア教育科目」であるが、その後は、瞬く間に各大学に普及し、増殖していった。それを促したのは、文科省の高等教育政策によって仕掛けられた2つの施策である。

 1つは、「競争的資金」と呼ばれる、大学教育改革を推進するための公募型の補助金が、大学のキャリア教育に注がれたことである。2006年に、いわゆる「現代GP(現代的教育ニーズ取組支援プログラム)」事業に「キャリア教育」の柱が立てられたことを皮切りに、その後も、「就業力GP(大学生の就業力育成支援事業)」「産業界ニーズGP(産業界のニーズに対応した教育改善・充実体制整備事業)」と続いた。

 文科省が、この時期に大学のキャリア教育支援に乗り出した背景には、2000年前後から深刻化していった大学生の就職難が、しだいに社会問題化し、それが文科省にとっても「目の上のたんこぶ」として早急な対応を迫られていたという事情があった。

 ただし、さすがに各大学の「就職支援」を直接的な補助金交付の対象とするわけにはいかず、格好の受け皿となったのが、大学教育改革を支援するという名目の下での「キャリア教育」推進への支援であったわけである。

 これは、大学側にとっても渡りに船であった。各大学には、すでに述べたような意味で、正課課程内にキャリア教育科目を設置して、キャリア教育の実施に踏み出す必要性は存在していたが、資金面等では難しいところも少なくなかった。それゆえ、GP事業に採択された大学では、獲得された補助金の力を得て、キャリア教育科目がただちに設置・整備されていった。

 当然、ここでは、人材系の外部業者との連携、教育プログラムの提供や講師派遣などが急速に進んでいったことは言うまでもない。

大学設置基準による義務化

 大学にキャリア教育科目の設置を促したもう1つの施策は、2010年に大学設置基準が改訂され、いわゆる「キャリアガイダンス」の実施が義務づけられたことである。先の補助金事業が「アメ」だとすれば、こちらは「ムチ」に当たる。

 ただ、厳密に言えば、改訂された大学設置基準に盛り込まれたのは、以下のような文言である(第42条の2)

大学は、当該大学及び学部等の教育上の目的に応じ、学生が卒業後自らの資質を向上させ、社会的及び職業的自立を図るために必要な能力を、教育課程の実施及び厚生補導を通じて培うことができるよう、大学内の組織間の有機的な連携を図り、適切な体制を整えるものとする。

 解説すれば、「社会的及び職業的自立を図るために必要な能力」の育成が、いわゆるキャリアガイダンス(職業指導)の目的であり、それを果たすための「教育課程の実施」(=授業科目の設置・運営)や「厚生補導」(=授業外での学生指導)が求められたのである。したがって、キャリア教育科目の設置が、必須事項として義務化されたわけではない。

 しかし、実際のところ、ほとんどの大学は、もっとも分かりやすい形で法令改正に対応しようとした。つまり、これまではキャリア教育科目を設置していなかった大学も、キャリア教育科目を設置するようになったのである。

「キャリア支援・教育」の普及の影で

 かくして、現在の大学には、キャリアセンターによるキャリア支援と、教育課程としてのキャリア教育科目の設置を軸とした「キャリア支援・教育」が普及している。これは、従来の大学が担ってはこなかった役割を、今日の大学が担うようになったということであり、当然、積極面も含んでいる。

 しかし、同時に、全国の大学に普及した「キャリア支援・教育」の現状のあり方には、多くの問題点や課題も含まれているように見える。次回は、この点について論じたい。

筆者:児美川 孝一郎