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科学技術振興機構(JST)ならびに数学オリンピック財団、日本化学会、日本科学技術振興財団、物理オリンピック日本委員会、情報オリンピック日本委員会、地学オリンピック日本委員会、日本地理学会の8者は3月6日、将来、科学分野でのリーダーに成り得る人材の育成およびその体制の拡充を目的とした「日本科学オリンピック委員会」を2017年4月より正式に発足すると発表した。

資源の乏しい日本における国際協力の1つとして科学技術の推進が考えられているが、複雑化する社会や科学技術に対して、将来にわたって日本の科学技術を担う高い能力と国際性を持つ人材を、社会全体で育成していく体制を整備する必要が求められていた。今回の委員会発足は、そうした人材育成の観点において、これまでの国内科学コンテスト開催、ならびに選抜代表生徒による「国際科学オリンピック」への参加が、そうした人材育成において有用な活動であるということ踏まえたものであるほか、2016年8月に三重県で開催された「国際地学オリンピック」を皮切りに、2023年にかけて情報、生物学、化学、物理、数学の5つの国際科学オリンピックが日本で開催される予定であることを受け、国全体として科学教育への関心を高める支援体制の構築を目指す意味合いもあるという。

同委員会は、教科や産学官の枠を超えた協働を目指して設立されるもので、今後はJSTの協力の下、科学技術の将来を見据えた異分野協働と産学官連携によるオールジャパンでの科学技術人材育成を推進していくとするほか、7教科一体となった科学オリンピック活動の普及・広報を行い、協賛・支援の輪を広げる活動を進めていく予定としている。

(小林行雄)