2012年に肺がんと診断された人の年齢別データ。国立がん研究センターがん対策情報センターの統計をもとに作成(週刊朝日ムック『いい病院2017』より)

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 週刊朝日ムック「手術数でわかるいい病院2017」で、高齢者(75歳以上)へのがん手術の実情と各病院の判断基準について、がんの中でもっとも死亡者数が多い肺がんを取材。他のがんでも、術後合併症の肺炎を懸念する医師が多い中、肺がん手術はそのリスクを回避できているのか? 実情を紹介する。

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 肺がんと診断された人の年齢別データをみると、75歳以上の割合は、48.8%と約半数を占める。高齢者のがん治療に詳しい国立がん研究センター東病院の小川朝生医師は、「他のがんに比べて肺がんを診ている医師のほうが高齢者に対する意識が高い」と述べる。また日本肺癌学会理事長、日本呼吸器外科学会理事で、近畿大学病院外科主任教授の光冨徹哉医師も「高齢者と一口で言っても、元気な人もいれば、さまざまな持病を抱えていて介護を受けている人もいます。多様性があるので、暦年齢だけで手術する、しないを決めず、個別に判断すべきだと考えています」と話す。

 では、実際に肺がんの手術を受けている高齢者はどれくらいいるのか。

 日本胸部外科学会の学術調査年次報告によると、14年に実施された原発性肺がんの手術数は3万8085件。最多が70〜79歳の1万5765件で、90歳以上も58件あった。厚生労働省の患者調査の統計との比較から類推すると、患者全体における手術をする割合は、全年齢で約26%。70〜79歳は約27%で、80歳以上は約14%となっている。高齢でも80歳ぐらいまでであれば積極的に手術を受けていることがわかる。

 肝がんや胃がんの場合は、術後合併症として肺炎のリスクを懸念する医師が多いのだが、肺がんはまさに肺そのものを扱う手術でもある。肺がんの根治を目指して肺を大きく切除すれば、それだけ呼吸機能は失われる。術後合併症で呼吸器疾患が起これば、高齢者は命にかかわる。

 だが、実際は先の数字を見る限り、むしろ積極的に手術をおこなっている。いったい、呼吸器科の医師はどんな工夫のもとで、高齢者に対して肺がん手術を実施しているのだろうか。

 高齢者の肺がん手術を積極的に実施している病院が、倉敷中央病院(岡山県)だ。全国7位の254例(14年)の肺がん手術をおこなう。15年に同院で肺がん手術をした人のうち、80歳以上の割合は19.8%。前出の全国平均よりも割合が高い。

「ここには手術ができるくらい、元気な高齢者が多い。簡易生命表(その年齢の人があと何年生きられるか示したもの)によれば、80歳の男性はあと9年、女性は12年生きられるけれど、がんを放置してしまうと遅かれ早かれ進行・転移し、2年生きるのも難しい。早期の肺がんであれば、80代前半ぐらいまでは根治的な手術を受けるべきだと考えています」(奥村医師)

 しかし、加齢や持病などにより心肺機能が弱くなっている高齢者ほど手術のリスクは高まる。それについて奥村医師らは、02〜11年に手術をした非小細胞肺がんの80歳以上の患者209人について、分析、検討を試みている。

 その結果、病気の進行度を示す病期(ステージ)では、手術の適応となるステージIが157例、ステージIIが24例で、対象者の95%が不整脈や糖尿病、虚血性心疾患などの持病があった。術後に合併症を起こした人は44人(21.1%)。その内訳は肺炎(主に誤嚥性肺炎)、肺瘻遷延(空気が漏れる)、心房細動、呼吸不全などだった。術後30日以内の死亡(手術死)は1人。死因は肺炎だった。

「術前の持病は、80歳未満の患者と比べると、80歳以上の高齢者が圧倒的に多く、術後の合併症もやや多かった。術後の入院日数は変わりませんでした。死亡率については、日本呼吸器外科学会がまとめた全年齢層の平均と同等でした」(同)

 興味深いのは5年生存率だ。同科の80歳以上のステージIの5年生存率をみると66.6%で、他の報告よりは良いが、全国がん(成人病)センター協議会の「生存率協同調査」の全年齢の5年生存率82.9%よりも低い。これについて奥村医師はこう分析する。

「亡くなる原因を調べると約6割が他病死、つまり肺がん以外の要因でした。80歳も過ぎるとほかにもいくつか病気を持っていて、がん以外の要因で亡くなることもあります。肺を切除したことで肺炎が重症化しやすくなるかもしれません。それに対しては術前評価をしっかりしたり、からだに負担をかけないよう胸腔鏡手術をおこなったり、術後フォローアップを徹底したりするなどして対応する必要があると思います」

 同院では高齢患者に対して術前、「パフォーマンスステータス(PS)」「呼吸機能」「心機能」「持病のコントロール」「嚥下機能」「認知機能」という六つの評価を実施している。後者の二つは高齢者特有の検査だ。PSは全身状態をみる指標の一つで、0(日常生活が制限なくおこなえる)から4(まったく動けず、終日ベッドやイスで過ごす)まであり、同科では2以下を手術適応としている。呼吸機能は最初の1秒間でどれだけ息を吐き出せるかをみる「1秒量」や、肺がどれくらい血液中に酸素を取り込めるかをみる「一酸化炭素肺拡散能」などを参考にする。

「当院では、これらの術前評価を特に重要視しています。循環器内科医をはじめ、各科の専門医と連携して、術後合併症や手術死を減らす努力をしています」(同)

(文/山内リカ)