渦中のTEENTOP、事務所側がコメント発表「L.JOEが相談なしに個人活動…韓国芸能マネジメント協会に仲裁を求めた」

写真拡大

TEENTOPのL.JOEと所属事務所TOP Media間での専属契約紛争は、韓国芸能マネジメント協会(以下マネジメント協会) に渡った。L.JOEが協議なしに個人活動をしていたという理由で仲介を要請した。

TOP Mediaは本日(28日)、OSENに「L.JOE本人との協議が難しく、マネジメント協会に調停申請をすることになった」と明らかにした。続けて「調停に必要な書類と材料を提出した状況だ」と加えた。

公式コメントを通して「当社は2月9日、当社の顧問弁護士を通してTEENTOP L.JOEが、内容証明を通じて契約解除を知らせた後、以後残余契約期間中、TEENTOPの活動に参加してくれるということを、電話と書面で数回要請した」とし「現在、これに対して協議が行われておらず、L.JOEはTEENTOPの日程に全く参加せずに、個人活動(個人ファンミーティング、オーディションなど) のみを、当社と日程相談や協議なしに一方的に進行している状況だ」と説明した。

TOP Mediaは「当社はマネジメント協会を通して、これに対する仲介要請をした状態である。当社はマネジメント協会賞罰調停倫理委員会のモラル審議及び調停に対する手続きに従って、誠実に臨み、残余契約期間中TEENTOP活動を一緒にやっていけるように努力している」と伝えた。

以前にもTOP Mediaは、L.JOEが戻って来てTEENTOPのニューアルバムの準備を一緒に行っていると伝えた。しかし、実際には専属契約紛争は収束していなかったのだ。マネジメント協会は、今回の紛争が芸能マネジメント専属契約と、大衆文化芸術企画業務に関する重要な事案と判断し、運営規則案に基づいて紛争倫理審議を行う予定だ。

マネジメント協会の賞罰委員会は、今回の紛争に関するすべての事項の真偽を把握しており、TOP Mediaが提出した資料と陳述内容に応じて審議する。マネジメント協会は、より公平な倫理審議のため、L.JOEに賞罰委員会への出席を要請、実際には真偽関係を客観的かつ公正に把握するという立場である。

TEENTOPメンバーは2018年1月までTOP Mediaとの契約が残っていたが、L.JOEは最近所属事務所に専属契約解約を要求する内容証明を送付し、個人活動に専念したい旨を示唆している。L.JOEを除いたTEENTOPのメンバーは、昨年12月に再契約を完了している。

TEENTOP、L.JOEの契約解除要請に対し所属事務所がコメント「これからもTEENTOPとして活動してもらいたい」

TEENTOPの契約議論…渦中のL.JOEが映画試写会に参加