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マーケティングにモバイルの視点が欠かせなくなっている。全米小売協会(NRF)が毎年開催するイベント「Retail's BIG Show」。今年の1月に行われた同イベントでは95カ国、35,000人を超える参加者を迎え、300を超えるセッションが開かれている。1911年から続くこのイベントも近年では、最新テクノロジーの導入事例などの話題が多い。

公式サイトに掲載されている最新のレポート(IBMとのNFRの共同リサーチ)では、2000年代前後に生まれた世代、いわゆるGen Z(ジェネレーションZ)の動向もレポートしており、インターネットとモバイルの無い時代を生まれながらに知らないこの世代はスマートフォン所有率が75%、家族との時間が44%に対して74%がオンラインの時間。デジタルの世界と現実の物理世界をシームレスに行き来する世代と捉え、その傾向を分析している。

日本でも2016年には変化が見える。ジャストシステムは、2012年から毎月定期的なスマートフォンユーザーの動向をレポートしているが、2016年の総集編となる「Marketing Research Camp(マーケティング・リサーチ・キャンプ)」では、ネットショッピングを行うスマートフォン経由のネットショッピングが2015年と比較し、3倍以上になる月も出ており、アプリを経由した購買が増加していると同社では分析している。世代により、流れが大きく変わりうるスマートフォンユーザーの動向は貴重な分析データだ。

Googleも日本のモバイルアプリの利用実態調査をレポートしている。アジア諸国との比較をメインにしたレポートでは、日本国内のスマートフォンユーザーがインストールする平均アプリ数は36個、1日あたりの平均利用数は6個。アプリ数は2015年の32個から伸びているが、利用平均アプリ数は、韓国11個の約半分となり今回の調査アジア諸国ではもっとも少ない。

カテゴリ別の利用頻度では、日本と韓国が「検索」と「ニュース・天気」がともに上位2つを占めるのに対し、中国・インド・東南アジア諸国では「ソーシャルネットワーク」と「メッセージング/コミュニケーション」が上位2位までを占める。ユニークな特徴として、他の国がSNSやメッセージ/コミュニケーションカテゴリの利用時間が1位であるのに対し、日本では「ゲーム」カテゴリの利用時間が1位となる。

Google Asia Pacific シニアリサーチマネージャーである柿原 正郎氏は、フィーチャーフォン(ガラケー ) の時代から、ケータイでゲームをすることが広く普及していた日本独特の背景を反映していると推察しているほか、アプリの平均利用数の少なさについては日本にはまだ伸びる余地がある、としている。調査は、TNS社との協力のもとアジア10カ国、約1万人のAndroid/iOSスマートフォンユーザーを対象に行っている。「Think With Google APAC」では、マーケティング活動に貢献できる調査結果、トレンドをレポートとして提供している。

(長岡弥太郎)