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キュラーズは2月22日、トランクルーム市場に関する調査結果を公開した。同調査は同社が毎年実施している"Annual Supply Survey"の試算に基づくもの。期間は2016年9月〜12月、対象は全国のトランクルーム(屋内・屋外)サービスを運営する主要事業者。

○2020年には700億円規模まで拡大と推測

2016年時点でのトランクルーム市場規模は、2008年の250億円からほぼ倍額の510億円へと成長。同社によると、東京オリンピックが開催される2020年には700億円規模まで市場が拡大する可能性があるという。

2016年のトランクルーム店舗数は約8,000店舗に達し、ファミリーレストラン市場(9,400店舗/日本フードサービス協会 外食産業市場動向調査)と同等規模にまで拡大した。そのうち屋外型トランクルームは5,771店舗、屋内型トランクルームは2,255店舗だった。

日本における屋内型トランクルームサービス普及率は0.3%で、300世帯に1世帯が利用している計算となる。一方、トランクルームサービスが普及しているアメリカでは、10世帯に1世帯がセルフストレージを利用している(Self-Storage Almanac 2012)。

同社は「近年、都心への人口流入の加速、不動産価格の上昇に伴い、都心部における居住スペースの狭小化が進むとともに、マンション居住者を中心としたトランクルームに対するニーズは増加の一途をたどっている。市場認知の向上とともに、その潜在成長力の高さから、不動産投資における新たな投資領域として国内外の投資家から大きな注目を集める存在として、日本のトランクルーム市場動向に世界的な関心が寄せられている」とコメントしている。