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●コアユーザー向けのiPhoneと一般向けのiPhone
1月31日に米Apple会計年度で2017年度第1四半期(2016年10-12月期)の決算が発表されたが、国内外の多くのメディアには「3四半期連続減収減益のAppleがiPhone販売増で復活」のような見出しで大きく取り上げられた。この結果には賛否両論あるものの、決算発表後に株価が大幅躍進したことを考えれば、市場には好意を持って受け入れられているのだと判断する。一方で、この結果が今後のAppleならびにiPhone新製品に関してマイナス面に働く危険性を筆者は感じ取ってもいる。今回は決済の中身を読み取りつつ、次期iPhoneに関する噂を振り返ることで、今後のAppleとiPhoneの動きをみていく。

iPhoneを主な収益の柱とするAppleが同製品の売上で躓いたことは先行き不安による株価下落を招いたが、FY2017Q1決算を経て同社株価は1割近く急上昇し、2月13日にはほぼ2年ぶりとなる過去最高水準の133.54ドルで取引を終了している。実際、今回の発表をもって同社の株価目標を大幅に引き上げるアナリストが複数出ており、少なくとも直近での業績に対する不安は取り除かれたと市場では判断されたとみている。ただ、iPhoneに次ぐ主力とみられていたiPadは相変わらず振るわず、Apple Watchも同社の業績を大きく押し上げる要因にはなっていない。自動車関連のプロジェクトをはじめ、"iPhoneの次の柱"を探すという道のりはまだ途上にあるのが現状だ。iPhoneによる一本足打法がまだしばらくは通用するということが示されたに過ぎない。

もう少し数字を詳しく見てみる。FY2015Q1から翌年同期のFY2016Q1におけるiPhoneの売上と販売台数はともにほぼ横ばいで、iPadならびにMacの減少分を他の製品(おそらくはApple Watchなど)やサービスでの売上増でカバーして2%アップを実現している。直近のFY2016Q1からFY2017Q1では売上は3%アップだが、その内訳はiPadのさらなる減少分をサービスとiPhoneの上昇分でカバーしている。iPhoneは販売台数と売上ともに5%のアップだが、FY2016Q1の売上を販売台数で割った数字「690.5」と、FY2017Q1の売上を販売台数で割った数字「694.6」を比較するとわかるが、若干だけ販売単価が上昇している。やや暴力的な判断になるが、ユーザーが高価格帯の製品へとシフトしているといえるかもしれない。

実はAppleが決算を発表する少し前、Wall Street Journalが興味深い記事を掲載していた。そこで紹介されいたCowen & Co.の予測データによれば、iPhoneが6以降に大画面の「Plus」と通常版の2種類に分岐してから、前者の販売比率はiPhone 6の世代で14%、iPhone 6sの世代で15.5%だったものが、iPhone 7の世代には24%まで急上昇している。iPhone 7での最大のポイントは「デュアルカメラ」の採用で、特に被写界深度エフェクトなどこの機種特有の機能が提供されている(6時代も手ぶれ補正機構採用という違いはあったが……)。実際にはiPhone SEや5sのような旧モデルも売上の中に混在することで、若干複雑な内訳にはなっていると思われるが、1つの可能性を示唆しているとも考えられる。それは、iPhoneファンまたは同エコシステムにロックインされたユーザーが新機種へのアップグレードで買い支え、さらにより高機能版の製品を好んでいるというものだ。ただ、近年は携帯電話の買い換えサイクルが延びる傾向にあり、従来まで2-3年だったものが3-4年などになっているといわれる。米国では携帯キャリアが2年縛りによる携帯電話の割引販売を終了した影響によるものだが、Appleが近年「iPhone Upgrade Program」の提供に力を入れているのも、こうした事情が背景にある。一方で、今回のFY2017Q1決算で同社がiPhone事業の成長を維持したことで、新規ユーザーの新規流入が引き続き発生しているともいえる。

筆者が2017年の年頭に「2017年のiPhoneとAppleの動向を占う」と題して、同社ならびにその主力製品であるiPhoneの今後を予測した記事をまとめたが、少なくともAppleは2016年末のホリデーシーズン商戦でのiPhoneの販売状況がそれほど悪くないことを把握しており、製品計画が「保守的なもの」に傾いていることを紹介している。保守的とは良くも悪くも現状維持で、「あまり冒険しない」ということを意味する。iPhone 7が出る少し前、「iPhoneはいつ買うべき? 2016〜2017年の購入ガイド - 新モデル登場サイクルの変化にどう対応するか」
という記事の中でWall Street Journalの「2016年に登場のモデルはマイナーチェンジで、2017年にデザイン変更のモデルが登場する」という報道を紹介しているが、Appleはあえて冒険をして既存ユーザーの離反を招くよりも、既存の製品ラインを維持しつつ、こうしたAppleのコアユーザー層に向けた製品を追加投入することでリスクを低減しつつ、一定の進歩性を市場に提示する方向を選択すると筆者は考えている。具体的には、今年2017年秋に登場するモデルでは噂の「OLED」モデルを投入しつつも、その比率はiPhone全体の1-2割程度にとどめ、残りは「保守的」な選択であるiPhone 7のシャーシやデザインを踏襲したモデルを残りの大部分の需要に充ててくるのではないかと予想する。

●OLED採用にまつわるあれこれ
ここで、"コアユーザー向け"のiPhoneについて考察する。すでにいろいろリーク情報が出回り始めているが、代表的なものは「(OLED搭載の)次期iPhoneは最低価格が1,000ドルからスタート」という話題だろう。例えばiPhone 7 PlusのSIMフリー版を米国で購入する場合、ストレージ容量が一番小さい32GBモデルで769ドル(税別)、256GBモデルで969ドル(税別)となっている。256GBモデルは税込みで実質1,000ドルオーバーとなるため、OLED搭載iPhoneはほぼこれに近い水準が最低価格に設定されるということになる。これはOLEDのモジュールコストが現行の液晶モデルに比べて倍になることが原因とのことで、BOMの大幅な上昇が価格に転嫁された結果だ。実際、筆者が複数の関係者の話を聞く限り、OLED採用でディスプレイパネルのコストが倍増するという話は本当のようだ。現状で40-60ドル程度といわれ、通常モデルのiPhoneで200ドル前後といわれるBOMの3割程度を占めるディスプレイだが、これが一気に倍増することで100ドル近くに上昇し、諸処の機能追加等によりBOMはおそらく300ドルオーバーの水準に達する可能性がある。価格に対するBOMの比率を3割程度と想定すれば、1,000ドルオーバーになる可能性はかなり高いと考えられる。

本来、OLEDは部品点数の削減で将来的なコストダウンが期待されているものではあるものの、現状では供給可能な事業者がSamsungのみに限定されていることから、価格交渉でも供給量の面でも限界がある。そのため、今年2017年後半からはLGがOLED供給事業者として参加を予定しているといわれており、中国系サプライヤもおそらく来年2018年以降のAppleへの供給を目指しているものと思われる。Apple自身はOLED採用にかなり本気になっているといわれ、今後OLED供給ができないメーカーをメインのサプライヤから外す計画さえあるという。一方で、前述のようにコストと供給面の問題から全面採用にはかなりのハードルが存在し、段階的な移行をせざるを得ないのが現状だ。サプライヤが1社しかない2017年シーズンは全体の1-2割、参加メーカーが増える2018年には3-4割、そのさらに翌年以降は5割超と、おそらく今後3-4年程度でディスプレイ技術におけるトレンドを大きく転換することになるだろう。現状でiPhoneの年間販売台数は2億2,000万台程度だが、報道によればAppleはSamsungに対して次期iPhone向けに1億6,000万枚のOLEDパネルを発注したと伝えられている。2億2,000万の年間販売台数が横ばいだとして、1億6000万という数字は7割程度に相当する。Samsung側の製造キャパを考慮してもこの数字は大きすぎると筆者は考えており、実際にはリスクや"(1,000ドルオーバーという)スーパープレミア"な製品のニーズを勘案すれば多くて3,000-4,000万程度ではないかと推測する。今後3年先を考慮すれば1億6,000万枚という数字は眉唾ではないと思うが、2億2,000万台のうちの15-20%程度がOLEDモデルの妥当な水準だろう。

OLED採用はデザイン面でiPhoneに大きな変化をもたらす。次期iPhoneでは「曲面ディスプレイ」が採用されるという噂が広まっているが、これは最たるものだ。SamsungのGalaxyシリーズのEdgeモデルを想像してもらうとわかりやすいが、本体フチのギリギリまでディスプレイパネルを配置できるため、"ベゼルレス"なデザインを採用しやすい。もう1つ、次期iPhoneには「ホームボタン廃止」の噂があり、ちょうどiPhone登場10周年にあたる次期モデルではその象徴的なホームボタンを廃止することで、本体左右だけでなく"下部"までベゼルレスなデザインを展開できる。つまり作り方しだいでは、日本ではシャープのAquosなどが採用した狭額縁デザインをさらに上回る「(ほぼ)全面ディスプレイ」な製品にすることが可能だ。

このホームボタンを廃止したiPhoneのデザインについて、KGI SecuritiesアナリストのMing-Chi Kuo氏が予想スケッチを公開している。それによれば、現行の4.7モデルと同サイズの筐体ではベゼルレスなデザインの採用により「5.15インチ」のOLEDパネルを収容可能で、同様に5.5インチモデルでは噂の「5.8インチ」のOLEDパネルを収容できるという。つまり現状のサイズ感そのままにディスプレイサイズを拡大できる。スケッチではOLEDモデルの下部に「Function Area」という領域があるが、これはおそらくiPhone 5で従来の3.5インチから4インチへのディスプレイサイズを拡大したときと同じトリックで、ホームボタン廃止による操作面でのペナルティをカバーするUI上の仕掛けが次期iOSでは採用され、システム制御用の操作エリアとして独立するのかもしれない。また、Kuo氏は「OLEDモデルと並んで液晶モデルの4.7インチと5.5インチ版は併売される」と予測している。OLEDの供給量や価格問題で液晶モデル併売はやむを得ないが(むしろ2017年はこちらが本命)、今日の「一部コアユーザーが高価格帯の製品を積極的に購入している」というトレンドを考えれば、現行のiPhone 7 Plusを買うようなユーザーはそのままOLEDモデルへと流れる可能性が高く、在庫リスクにもなる5.5インチを残す可能性は低いのではないかとも筆者は予想している。

●ポスト"Touch ID"と無線充電の行方
ホームボタン廃止で問題となるのは関連のUIもさることながら、指紋認証機構の「Touch ID」の行方だ。特にTouch IDは「Apple Pay」を起動する重要なキーであり、これの廃止は決済場面での利用を大きく左右する。Appleは公式には説明していないものの、Apple Payのサービスを銀行側のシステムと接続するにあたって、おそらくTouch IDのようなセキュリティ機構の利用による安全性の高さを前提に契約を結んでいる可能性が高い。そのため、何らかのTouch ID代替となる認証機構の採用が必要だ。一時期、タッチパネルに指紋認証機構を備える仕組みが噂されていたりしたが、現在では正面のフロントカメラを使った認証機構が採用される可能性が高いとされている。

1-2カ月ほど前に噂されていたのが「顔認証」の採用で、2月中旬には「虹彩認証」の採用が台湾Digitimesのソースの引用で話題になっている。どちらも共通点はフロントカメラを使って認証を行う点で、iPhoneを顔の前に持ってくるだけで自動的にロック解除が行える。Apple Payもこの応用で、支払いのタイミングで再度顔認証を行うだけだ。「アプリやWebブラウザでのオンライン決済はそれでもいいけど、店舗でNFCを使って支払うときは顔認証だと都合悪いんじゃないの?」と思う人もいるかもしれない。すでにMicrosoftが同社「Microsoft Wallet」のサービス提供でLumia 950/950 XLで採用しているが、支払時に虹彩認証を済ませた状態にしておき、端末を非接触の読み取り機にかざすことで支払いを行える。認証から支払いまでの数十秒程度の猶予時間は「Grace Time」と呼ばれ、安全性と利便性を両立させる。ただ、Apple Payは非接触読み取り機に近付けた時点でWalletのカードを利用するモードに自動的に切り替わる機構を採用しており、この場合はTouch IDを使った支払いはスムーズに処理できるので非常に相性がいい。これを顔認証や虹彩認証に切り替えた場合、意図的にApple Payを起動するか、あるいは一度端末にiPhoneをかざした後に再び認証を行うなど煩雑な手順が必要になる。筆者の予想だが、OLED搭載モデルの市場投入にあたってAppleは「Apple Pay」の処理フローに何らかの手を入れてくる可能性が高い。

また顔認証と虹彩認証のどちらが本当に採用されるのかだが、筆者が独自の情報筋から聞いている話では虹彩認証の採用を進めている話だった。どの技術方式を採用するかは不明だが、虹彩認証では瞳の周囲にある細かい"しわ"を読み取って相手を判別する。精度が高い反面、認証までに若干タイムラグがあるのと、メガネ利用時に若干判別しにくい問題もある。顔認証は3Dカメラ技術を応用したもので、目や鼻などの特徴を基に相手を判別する。Surface Pro 4などWindows Helloに対応した最新PCですでに体験している方も多いかもしれないが、カメラから多少離れていたり、正面の角度でなくても一瞬で判別されるくらい反応がいい技術だ。ただ、多くの顔認証ソリューションで採用されている3Dカメラ技術は赤外線センサーを用いており、バッテリの消費問題のほか、明るい場所での誤判定が多いという問題がある。特に後者は屋外利用が多いiPhoneでは致命的な可能性があり、もし採用する場合にはAppleが何らかの対策を行ってくるだろう。

最後が無線充電だ。先日、AppleがQiを擁するWireless Power Consortiumに参加したことが報じられ、次期iPhoneでの無線充電採用に関する噂に拍車をかける形となった。無線充電は発熱や電力ロス等の理由により急速充電が難しいものの、ケーブルレスで運用できるためこまめな充電がしやすくなるといわれる。また充電がワイヤレスとなることで物理的なケーブルを必要としなくなり、ホームボタン廃止と合わせ物理的なボタンやコネクタを一切持たない携帯電話の開発が可能になる。さすがにそこまで大胆なデザインをAppleが採用するかはわからないが、可能性の1つとしては非常に興味深いものだ。ただ、無線充電採用にあたっては充電用のコイルを本体側に搭載する必要があり、現在のような金属シャーシの採用が難しくなると予想される。Appleは金属シャーシの採用で近年のiPhoneでの薄型軽量化を実現しており、OLED採用と合わせて本体デザイン上の大きな分岐点となるだろう。

この無線充電だがポッと出の話題ではなく、Apple自身はもう長年にわたって無線充電に関するプロジェクトを走らせており、どのタイミングで実際に製品に投入するかの機会をずっとうかがっていたという話を聞いている。特に2017年に登場する製品にはかなり意欲的に採用を考えているようで、搭載する製品もOLEDモデルのiPhoneだけでなく、"すべて"のiPhoneへの採用を考えているという。この場合、既存iPhone (4.7インチと5.5インチ)の筐体デザインにも何らかの手が加えられることになるだろう。アクセサリ市場も大きく動かす話題となるため、特に最終デザインでのiPhone生産が始まる5-6月以降の動向に注視してほしい。

(Junya Suzuki)