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半導体市場調査企業である米IC Insightsは2月8日(米国時間)、「2010年以降、半導体産業の成長は世界GDP(国内総生産)の成長に密接に連動している」との見解を発表した。

2010年以前は、IC設備投資額、IC産業生産能力、IC価格変動などがIC産業の景気サイクルをけん引してきたが、2011年以降のIC産業は、銀行金利や原油価格や 景気刺激政策などの世界経済そのもの動きが成長をけん引するようになってきていると同社は説明している。実際に、図1を見ると、1992年から2010年までは、GDP、IC産業とともに激しい乱高下がみられたが、2010年代に入り、増減率は以前に比べてはるかに抑制されている様子が見て取れる。IC Insightsは、少なくとも今後5年間にわたりこの傾向は継続すると見ている。

さらに、2011年から2017年までの世界GDPとIC産業の成長率だけを抜き出したのが図2となるが、2011年以降の成長率が中央付近の狭い範囲に収まっているのがはっきりと見て取れる。

なお、世界GDPは、2016年から2021年までの間、2.5%から3.0%の狭い範囲内で変動すると予測されている。そのため、IC Insightsでは、この間のIC産業の成長率も世界GDPの成長率を反映して、2%から7%の範囲で変動すると予測しており、世界GDPが予測を大きく逸脱せぬ限り、今後5年間はIC産業が大きなサイクル変動に見舞われることはないとしている。

(服部毅)