進化するコインランドリービジネス(写真:アフロ)

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 近年、郊外のロードサイドや住宅街を中心に、まるで雨後のタケノコのように増え続けている業態がある。無人店舗に大型の洗濯機や乾燥機が並ぶコインランドリーだ。業界関係者によれば、その数は1万8000店に迫り、大手コンビニチェーンと肩を並べるほど。

 コインランドリーといえば、かつては共同生活で洗濯に不自由する若い男子学生や、外国人居住者・観光客、それに家庭の洗濯機が壊れた際や引っ越しなど緊急時に利用する人が多かった。

 店舗に抱くイメージも「暗い」「汚い」「怖い」と、決して顧客満足度の高い業態ではなかったが、今は違う。清掃の行き届いた明るい店内に、高性能の洗濯マシンが揃う。そして、繁盛店には女性客やファミリー層の姿も目立つ。

 しかし、いまや洗濯機を持たない家庭は皆無なのに、わざわざコインランドリーを利用するのはなぜなのか。IT・家電ジャーナリストの安蔵靖志氏がいう。

「共働き世帯の増加で、毎日洗濯をする余裕がないうえに、天気が心配な日はベランダに洗濯物を干して出掛けるのも気が引けるという人が多い。そこで、週末にまとまった洗濯物をコインランドリーに持っていけば、短時間で大量の洗濯・乾燥ができます。

 また、花粉やダニ、PM2.5、ペットの毛などが気になり、布団やカーペットを常にきれいにしたいとのニーズが増えています。コインランドリーはそうした家庭では洗濯できない大きな物も丸洗いできるので便利なのです」

 布団やカーペットといった大物は、これまでクリーニング店に出す家庭も多かっただろう。だが、最近は羽毛布団でも丸洗いできる製品があることに加え、コインランドリーのほうでも洗い物の種類に対応したマシンがある。店舗によっては靴や着物まで洗える洗濯機があるというから驚きだ。

 何よりもコインランドリーは経済的だ。料金は洗う重要によっても異なるが、洗濯だけなら500円〜1000円、乾燥機は100円で5、6分は回る。布団も2000円もあれば洗濯・ふわふわ乾燥まで仕上がる。クリーニング業界が苦境に喘いでいるのは、手軽なコインランドリーに顧客を奪われているからに他ならない。

 こうした需要の増加を背景に、コインランドリービジネスはますます活況を呈している。

 年間100店舗以上を新規オープンさせ、昨年末に東証マザーズに上場したコインランドリーチェーンの「WASHハウス」(宮崎市)や、「マンマチャオ」を運営するエムアイエス(横浜市)、その他、地方の中堅チェーンなどが激しい出店競争を続けている。

 コインランドリーのビジネスモデルは、コンビニと同じくフランチャイズ(FC)方式が主流になっているが、オーナーの募集には副業狙いのサラリーマンの姿もあるという。

「初期の投資額は1000万〜2000万円。コンビニや飲食店と違って、コインランドリーは人件費がかからないうえ、売り上げの管理から機械の動作状況、店内の防犯カメラまでスマホと連動させて確認できるため、空いた時間で経営できるのがメリット。そして、店が繁盛すれば年間で700万円超の売り上げも夢ではない」(経営コンサルタント)

 だが、どんな業界でもそうだが、繁盛すればするほどライバル店の出現や激しい価格競争の波にさらされないとも限らない。前出の安蔵氏はこんな見方もする。

「ライバルは同業他社だけではありません。家庭用の洗濯機も年々進化していて、大容量の洗濯物を急速で洗って乾燥させるドラム式洗濯機や、脱水した衣類をハンガーに吊るして着用できる状態にまで乾燥させる“ハンガードライ”のような機能を持つ洗濯機も登場しています。除菌や消臭、節水などの機能も優れていますしね。

 コインランドリーも今後は価格だけでなく、より細かい利用者の洗濯ニーズに応えていかなければ淘汰されてしまうでしょう」

 カフェスペースやキッズコーナーの併設、スマホを使った洗い終わり時間通知システムなど、あの手この手のサービス展開も始まっているコインランドリー。果たしてコンビニのように“普段使い”の業態として広まっていくか。